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在宅勤務で太るのか　テレワークの調理・欠食と体重を読む、家で働く日の食べ方

自宅の仕事用スペースに設けられた室内のワークステーションの様子 立川駅徒歩1分年中無休の溶岩ホットヨガスタジオ

在宅勤務の自由は、食事にも休息にも使われる

感染拡大後期のスウェーデンの調査は、見方を変える。2022年の調査に参加した8,195人について、感染拡大前から後期までの在宅勤務量の変化と、運動不足、問題となる飲酒、肥満との関連を解析した。年齢と性別に加え、家族構成、職種、仕事のストレス、仕事と家庭の衝突などを考慮した観察研究である。[13]

在宅勤務を減らした人では、変えなかった人より運動不足のオッズが17%高かった。オッズは、該当する場合としない場合の比を指す。割合の差と区別して読む指標だ。オッズ比は1.17、95%信頼区間は1.00〜1.37だった。一方、在宅勤務量の変化と肥満には統計的に有意な関連がなかった。在宅勤務を減らした群の肥満のオッズ比は1.08、95%信頼区間は0.94〜1.24である。[13]

勤務量の変化を観察した結果なので、在宅を増やす減量法の効果は未検証である。活動の研究で在宅群の歩数が少ないことと、この調査で肥満との有意な関連がないことは、測った結果も時期も違う。勤務場所のほかに家族や仕事の条件を考慮すると、単純な「家か会社か」の二択では整理しきれない様子が見える。減量を考えるときも、働き方を責めるより、その条件下で実際に変わった行動を確かめたい。[2][13]

先に見た調理時間の差は、食事量ではなく時間配分の研究だ。通勤の時間が消えたことを、動きの損失だけで評価せず、何に配り直されているかを見る材料になる。[18]

例えば、昼食を準備できる日と、会議の合間に手近なものを食べる日とでは、同じ在宅勤務でも過ごし方が違う。ここで勧めたい記録は、献立の良し悪しを採点するものではない。昼食の準備をいつしたか、食べる時間が仕事と重なったか、仕事を終えてから夕食に移ったかを短く残すものだ。食事の指標と体重が同じ方向に動くとは限らないという調査結果を、自分の日常で取り違えないためである。[10][18]

休日にも目を向けたい。机で働く112人を感染拡大前後で追った縦断研究では、69%が女性で、平均年齢は45.4歳、追跡期間は平均13.5か月だった。72%がリモート勤務に移行した。勤務日の座位、身体活動、食事に有意な変化は見られなかった一方、非勤務日の座位は平均1.3時間増えた。睡眠の質や気分にも悪化が見られた。[17]

研究の出発点に臨床試験があっても、この感染拡大前後の追跡は、在宅勤務を無作為に割り当てた試験ではない。外出制限の時期の結果であり、家で働くことだけの影響には分離できない。それでも、勤務日に目立つ変化がなくても、休日に変化が出る場合があるという視点は残る。家で仕事をしている間だけを見ると、生活全体の組み替えを見落とすかもしれない。[17]

歩数の低い勤務日だけを叱るように眺めるより、仕事のある日、ない日、それぞれに席を離れる場面があるかを確かめる。休日に家で休むことまで失敗と呼ぶ必要はない。自分が困っているのは体重なのか、外に出る機会の少なさなのか、食事時間の乱れなのか。目的を分ければ、記録を増やしすぎず、確認したい行動に絞れる。これは在宅勤務の減量法を試した結果ではなく、観察研究の違いを踏まえた生活の点検案である。[10][17]

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よくある誤解

「在宅勤務で減った歩数を埋めれば、体重は必ず戻る」。歩数の研究は、比較した勤務条件で活動量に差があったことを示す。平均2,564歩という減少量は、取り戻せば何kg減るかを確かめた運動処方ではない。歩く機会を探すことと、体重の変化を別に観察することを組み合わせたい。体重増加を申告した割合を示す調査とも、研究の対象や方法が異なる。[2][4]

また、この平均値を毎日の不足分と考える必要もない。在宅の日の比較対象は、その人が同じ日に出社した場合の実測ではなく、研究ごとの比較群である。自分の記録が平均ほど落ちていなくても、研究と矛盾しているわけではない。逆に大きく落ちていても、それだけで体重増加の原因を確定できない。集団の傾向を、個人の合格線へ変換しないことだ。[2]

「家で食事を作れるなら、食事の問題はない」。調理や家庭での飲食の時間が長いという観察と、体重増加を防いだという検証は違う。食事指標が改善する一方で体重増加を申告した人がいた調査もある。準備に使えた時間、食事の内容、食べた量、活動を一つの評価に押し込めないほうが、変えたい点を選びやすい。[10][18]

昼食を作ったという事実はそのまま記録し、会議中に食べたという事実も別に残せばよい。自炊という言葉でその日全体を健康と判定すると、実際の時間配分が隠れる。反対に、家で食べる時間が長かったから食べすぎだと決めるのも早い。時間を測った研究に食事量を語らせないことは、読者自身の記録を読むときにも役立つ。[18]

「在宅勤務をやめるのが、最も確実なダイエットだ」。感染拡大後期の調査では、在宅勤務の変化と肥満との関連は有意ではなく、在宅を減らした人で運動不足のオッズが高かった。これを出社の害とも在宅の効用とも断定できないが、勤務場所を変えるだけで体重問題が解消する根拠にはならない。仕事や家庭の条件の下で、変えられる行動を考える余地がある。[13]

家で働く便利さを捨てるか、体重をあきらめるか、という選択を急ぐ必要はない。活動のレビューは日々の動きに注意を向け、食事調査は食べ方の変化に注意を向ける。肥満との関連が有意でなかった研究は、勤務場所だけの説明に歯止めをかける。それぞれの結果を役割の違う情報として使うと、働き方に一括して良い悪いの札を付けずにすむ。[2][10][13]

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今日からできること

  • 在宅日の始業前に昼食の支度を進める。配偶者やパートナーがいる人の調理時間が25分長かった観察を手掛かりに、自分の予定にも支度の時間を置く。25分を必要時間と決めず、作る献立に合わせる。[18]
  • 昼食は会議の予定と重ねず、仕事を区切って食べる。既婚の働く女性150人の半数が欠食を報告した調査を踏まえ、忙しい日にも食事の機会を予定表に残す。[19]
  • 間食が気になるときは、食べたものと空腹や気分を短く記録する。食事量が増えた人44.0%、減った人20.0%という結果を念頭に、増えた日だけに記録を偏らせない。[14]
  • 在宅と出社を組み合わせる人は、昼食の準備と食べた時刻を同じ項目で残す。自宅にいる時間と、実際に食事へ使えた時間を見分ける。[18][19]
  • 体重の経過と食習慣は別々に振り返る。自炊できたことは認めつつ、食事量の変化も記録に添える。[10][14]

これらは観察研究を踏まえた時間配分や記録の案であり、減量効果を検証した処方ではない。

オンザショアで、通勤のない日に外出の区切りを

在宅勤務で減りがちな動く機会を生活に戻して続ける場所として、オンザショア立川店へ通う予定を、家を出る区切りにできる。溶岩ホットヨガスタジオの所在地は東京都立川市曙町2-14-10 エトロワビル3Fで、JR立川駅北口から歩いて1分の距離にある。年中無休で、曜日によらず8:00〜23:30に営業しているため、仕事を始める前か終えた後か、自分の勤務予定に合わせて通う時間を考えられる。

参加条件も予定と一緒に確かめたい。妊娠中は溶岩ホットヨガに参加できないが、常温のマタニティヨガがある。運動を医師に止められている場合は、スタジオを利用できない。

ヨガの体験は税込1,980円で、60分のレッスンとヨガマット、バスタオル2枚、フェイスタオル1枚のレンタルを含む。溶岩プレートを敷いた空間で行うホットヨガのほか常温のヨガがあり、ヨガの種類は25以上。ヨガ以外にはパーソナルトレーニングやHIIT、ピラティス、ボクササイズを扱い、キックボクササイズは女性専用で行う。店のトップで内容を見て、料金と勤務予定を照らし合わせ、体験の予約へ進める。

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参考文献

  1. The impact of working from home on sedentary behaviour and physical activity compared to onsite work in the working population: a systematic review and meta-analysis — Carina Schöne et al., 2025, BMC Public Health. DOI: 10.1186/s12889-025-24960-x
  2. Working from Home during the COVID-19 Pandemic and Its Effects on Diet, Sedentary Lifestyle, and Stress — M. Coşkun et al., 2022, Nutrients. DOI: 10.3390/nu14194006
  3. Effects of working from home on lifestyle behaviors and mental health during the COVID-19 pandemic: A survey study — E. Scoditti et al., 2024, PLOS ONE. DOI: 10.1371/journal.pone.0300812
  4. Impacts of changing work from home patterns on health behaviours and obesity: insights from the late COVID-19 pandemic — A. Raza et al., 2025, BMC Public Health. DOI: 10.1186/s12889-025-25547-2
  5. Health Behaviors and Associated Feelings of Remote Workers During the COVID-19 Pandemic—Silesia (Poland) — Agnieszka Białek-Dratwa et al., 2022, Frontiers in Public Health. DOI: 10.3389/fpubh.2022.774509
  6. Covid-19 shelter-at-home and work, lifestyle and well-being in desk workers — B. Gibbs et al., 2021, Occupational Medicine (Oxford, England). DOI: 10.1093/occmed/kqab011
  7. The effect of working from home on major time allocations with a focus on food-related activities — Brandon J. Restrepo et al., 2020, Review of Economics of the Household. DOI: 10.1007/s11150-020-09497-9
  8. Effect of Work from Home Environment on Dietary Intake and Physical Activity of Married Working Women — Nidhi Manchanda et al., 2024, The Indian Journal of Nutrition and Dietetics. DOI: 10.21048/ijnd.2024.61.3.33992

冒頭の写真: 自宅の仕事用スペースに設けられた、室内のワークステーションの様子（写真: By Free-Photos from Pixabay / CC0 / Wikimedia Commons）

この記事の情報は2026年10月時点のものです。個別の健康状態については医師にご相談ください。

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