公共交通に替えた人の体重はどう動いたか 電車やバスの利用前後に見える小さな差

電車やバスに乗ることを、座って移動するだけと捉えると、駅や停留所までの歩行が抜け落ちる。公共交通への変更と体重を追った日本の勤労者研究、利用者の比較、路線開通を扱う自然実験を読み分ける。減量と体重増加の抑制を区別し、通勤に取り入れる際に何を確かめたいかを考える。

「活動的な通勤」という言葉には、電車やバスを含める研究がある。車内で走るという意味ではない。乗り物に乗っている部分だけを切り取るか、家から目的地までの移動全体を見るかで、言葉の中身が変わる。公共交通は、移動に身体活動を組み込む機会として研究されている。[4]

ただし、活動的という名前から減量の約束まで受け取るのは早い。日本の勤労者を追った研究では、車やオートバイから公共交通へ替えた人も、平均では体重が少し増えていた。研究が見つめたのは、増えたか減ったかの符号だけでなく、増え方の違いだった。[12]

定期券は減量計画書ではない。それでも、通勤という繰り返す行動を変えた前後に、小さな体格の差が見える研究はある。「乗れば痩せる」と急がず、誰の、どの移動が変わった結果かを読むと、普段の経路を見直す材料になる。[4][12]

ヨガとからだの記事のイメージ写真 立川駅徒歩1分年中無休の溶岩ホットヨガスタジオ

公共交通への変更は、小さなBMI差と結びついていた

この題材では、まず時間の前後を追った研究を集めたレビューが手がかりになる。Pattersonらの系統的レビューは、公共交通と体格や代謝・循環器の健康を扱う縦断研究を集めたものである。縦断研究とは、同じ対象を時間をおいて追う調査をいう。採用された研究は10本で、利用そのものを扱うものが7本、公共交通への近さを扱うものが3本含まれた。個人のBMI変化のデータを用いたのは7研究で、そのうち6研究では結果の指標が客観的に測られていた。追跡期間は1〜10年と幅があった。交通以外の身体活動も調整していたのは3研究であり、すべての研究が暮らし全体の活動を同じ条件で考慮していたわけではない。[4]

比較可能な5研究を統合したメタ分析では、自動車から公共交通への変更が、BMIの低さと関連していた。推定値は−0.30、95%信頼区間は−0.47〜−0.14である。BMIは体重を身長の2乗で割った体格指標なので、この値にkgを付けて減量幅と呼ぶことはできない。著者らも、集団のBMIに対する控えめな低下の可能性として評価している。[4] この統合結果を暮らしに引き寄せるなら、短期間で見た目を変える方法より、移動の仕組みと体重管理との接点として捉えるほうが近い。通勤の変更には、駅までの移動や目的地への歩行も一緒に入る。レビューが扱う「公共交通への変更」は、車内にいた時間だけを取り出した実験ではなく、交通手段を替えた生活の比較である。信頼区間は推定の不確かさを表す幅で、この分析では低い側に収まった。しかし、そのことから個人全員が同じ幅で変わるとは読めない。集団で控えめな関連を確認することと、明日からの個人の減量幅を予告することは、答える問いが異なる。また、このレビューでは体格以外の健康結果を調べた研究が少なかった。BMIの関連から、血糖や循環器の病気への予防効果まで一度に受け取らない読み方が適切である。[4]

読んだ分のカロリーは、石の上で返せる。

空き枠を見て予約電話で予約 042-595-8039LINE

日本の勤労者では、減量より増加の抑制が見えた

Fukunishiらは、全国に支店を持つ企業の勤労者6,551人について、2018年から2019年の通勤手段と体重を比較した。男性が86.8%で平均年齢は42.8歳である。通勤手段は人事記録のコードで、体重は健康診断で確認していた。車・オートバイ、公共交通、徒歩という分類を用い、前年と翌年の組み合わせごとに変化を調べた縦断研究だ。[12]

全体では年間に平均0.40kg増えていたのに対し、車やオートバイから公共交通へ替えた人は年間0.10kgの増加だった。車やオートバイから徒歩へ替えた人は−0.13kg、公共交通から徒歩へ替えた人は−0.07kgである。要因を調整した解析でも同じ傾向だったが、これらの数値自体を調整後の群間差と呼ばないことが大切だ。公共交通へ替えた群の結果は、小幅な増加として読む。[12] この比較は、「減った人だけが成功」という見方をほぐす。増加傾向にある集団の中では、増え方の小ささにも意味がある。一方で、全体平均には変更した人も含まれるため、全体と公共交通への変更群を引き算した値を、その変更だけの効果にしてはいけない。年次健診で自分の推移を見るときも、前の年より軽くなったかという問いと、増加の傾向がどう動いたかという問いを分けたい。[12]

さらに長い期間を扱ったKuwaharaらの研究では、日本の30〜64歳の勤労者29,758人を5年間追跡した。余暇の運動をしない状態を続けた人の解析では、活動性の低い通勤を続けた群のBMI変化は0.27だった。活動性の低い通勤へ替えた群、活動的な通勤または公共交通へ替えた群、その利用を続けた群では、順に0.34、0.20、0.09であった。それぞれの95%信頼区間は、基準群が0.24〜0.30、変更各群と継続群が順に0.30〜0.38、0.18〜0.22、0.06〜0.13である。[17]

この長期研究では、徒歩などの活動的な通勤と公共交通が同じ側にまとめられている。したがって、電車だけ、バスだけの効果量には分解できない。それでも余暇や仕事中の身体活動の変化で分けた解析でも似た傾向があった点は、運動教室へ行くかどうかと別に、毎日の移動も検討する理由になる。職場以外で運動しない人にまで、通勤は何も関係しないと切り捨てる結果ではなかった。[17]

利用者同士の差と、変更後の差を混ぜない

英国の中年期の成人を調べたFlintらの研究は、2006〜2010年に評価施設を訪れた40〜69歳の人々を対象とした。BMIの解析には男性72,999人、女性83,667人が含まれた。通勤手段は自己申告を使い、身体測定と情報の集め方を分けていた。この研究では、公共交通と活動的な移動を組み合わせた通勤者は、車だけの通勤者よりBMIと体脂肪率が低かった。女性のBMIの調整後の差は−0.67kg/m²、95%信頼区間は−0.86〜−0.47である。身体測定は実測で、所得、教育、余暇や仕事の活動、健康状態なども考慮していたが、これは同じ時点で人々を比べる横断研究だった。[16]

この数字は「今、異なる通勤をしている人にどんな違いがあるか」への答えになる。通勤を変更した女性がその分だけBMIを下げるという予測には使えない。公共交通と徒歩を組み合わせて通える人と、車が欠かせない人では、住む環境や健康上の条件も違いうる。多数を調べ、関連する条件を調整した比較にも、前後を実測した調査とは別の役割がある。[16]

元の体格が結果の見え方を変える例は、高齢者の追跡にある。Lavertyらは50歳以上の成人について、2008年から2012年の公共交通利用の開始や増加を調べた。利用を増やした女性は、増やさなかった女性より追跡時のBMIが平均2.03kg/m²低かった。しかし開始時のBMIも考慮すると、差は−0.40kg/m²、95%信頼区間は−0.82〜0.01へ弱まった。ゼロを含むため、元の体格を考慮した差を明確な減少として言い切れない。[3]

同じ調査では、利用を始めた女性が追跡時に何らかの身体活動を行う調整済みオッズ比は1.67、95%信頼区間は1.03〜2.72だった。オッズは、ある状態になる見込みとならない見込みの比であり、人数の割合そのものとは区別する。活動との関連が見えることと、BMIとの関連が同じ強さで確かめられることは別の結果だ。電車やバスへ変更したらまず移動の中身が変わったかを見る、という順番にはこの違いが役立つ。[3]

数字で読む公共交通と体重変化

−0.30:自動車から公共交通への変更を扱う5研究の統合で示されたBMIの推定値。95%信頼区間は−0.47〜−0.14で、kgの値ではない。[4]

年間+0.10kg:日本の企業の勤労者で、車・オートバイから公共交通へ変更した群の体重変化。減量したという数字にはならない。[12]

5年間:日本の勤労者の通勤変更とBMI、腹部の肥満指標を追跡した期間。公共交通と活動的な通勤をまとめて評価した。[17]

−0.40kg/m²:公共交通利用を増やした高齢女性と増やさなかった女性の、開始時BMIも調整した差。95%信頼区間−0.82〜0.01である。[3]

読んだ分のカロリーは、石の上で返せる。

空き枠を見て予約電話で予約 042-595-8039LINE

💬 ご質問がある場合はこちらからどうぞ

オンザショアのチャットで質問する(24時間受付)

レッスン内容・料金・体験のご予約など、気になることをお気軽にお尋ねください。

author avatar
宮川涼 Founder

1

2

関連記事

ご体験予約