失業後は太るとは限らない。英国の追跡研究で見られた体重増加と、低体重や再就職後の体重減少との関連を確かめる。食事の変化は失業の長さによって異なり、生活リズムと睡眠を調べた研究もある。仕事を失った時期に何を見るか、健康支援の試験とともに考える。
英国の求職者では、低体重と、非喫煙者に限ると肥満にも関連が見つかった。求人票を開く日々の変化は、「失業太り」というひと言には収まらない。[1]
服がきつくなった人も、食べることが後回しになった人もいるだろう。研究で見るべきなのは、平均して何kg増えたかだけでなく、誰の、どの時期の変化だったかである。失業後の体重増加を追った研究と、再就職した人の体重減少を捉えた研究は、違う場面を映している。[5][7]
仕事を離れた後の暮らしを、定年退職とひとくくりにすることも避けたい。雇用の変化を分けた英国の追跡では、退職した人の体重変化は就業継続者に近かった。仕事を失うことと退職することを区別すると、体重の読み方も変わる。[5]
英国の追跡では、仕事を失った人で増加が大きかった
Monsivaisらは、英国の働く成人を対象にした別々の集団で、就業の継続、退職、仕事の喪失と体重変化を比較した前向き研究を報告した。先に働いていた人をその後まで追う設計であり、ある時点の失業者と就業者の体格を並べるだけの研究より、変化の順序に近づける。[5]
片方は39〜76歳の7,201人を43か月追い、もう片方は4,539人を26か月追っている。前者は体重を実測し、後者は本人が報告した体重を用いた。実測と自己申告という測定の違いに加え、追跡した長さも異なる。[5]
実測した集団では、女性で雇用の変化による体重変化の違いがあり、男性では確認されなかった。女性の年当たりの平均増加は、失業した人で0.70kg、就業を続けた人で0.49kgだった。95%信頼区間はそれぞれ0.55〜0.85kg、0.43〜0.55kgである。信頼区間は、推定値の不確かさを表す幅として添えて読む。[5]
自己申告の集団では、仕事を失った人の年当たりの増加が1.56kg、就業継続者は0.60kgだった。95%信頼区間は0.89〜2.23kgと0.53〜0.68kgである。いずれも集団で観測した変化を年当たりに換算した値である。[5]
喫煙、食事、身体活動の変化を統計的に考慮しても、集団間の体重増加の差は大きく変わらなかった。自己申告の集団では、仕事の喪失に伴って主観的な心の状態が低下し、眠れないことが増えていた。著者らは心理社会的な経路や睡眠の関与を可能性として挙げているが、どの行動が増加を仲介したかは明確になっていない。[5]
初日の汗は、予約した人だけが持ち帰れる。
低体重も同時に見ると、平均には隠れるものがある
Hughesらは、英国の就労年齢の成人10,737人について、求職中であることと体格の分類との関連を調べた。BMIは身長と体重による体格の指標で、この研究では低体重、過体重、肥満を別々の結果として同時に解析している。体重が増える方向だけを想定せずに問いを立てた点が特徴だ。[1]
性別、年齢、教育、健康、喫煙、身体活動を調整すると、求職中の人の低体重のオッズ比は4.05、95%信頼区間は2.12〜7.73だった。オッズ比は分類に該当する見込みを比較する指標であり、体重が何倍変わったかを意味しない。同じ解析で過体重のオッズ比は0.71だった。[1]
一方、非喫煙の失業者では肥満のオッズ比が1.52、95%信頼区間は1.06〜2.18だった。全体を「体重が高いほど失業と結びつく」という直線で表そうとすると、低体重側の関連を見落としかねない。体格の両端を見ることが、この研究の中心的な提案である。[1]
低体重と過体重との関連は、失業が長い求職者、男性、所得の低い世帯の求職者でより明瞭だった。性別や所得、失業の長さによっても関連の現れ方が異なり、体格の分類と社会的な条件を組み合わせて捉えている。[1]
自分の生活に戻すなら、体重が増えた人に減量の情報だけを渡し、減った人を「むしろ好都合」と扱う姿勢を見直す材料になる。研究が捉えたのは体格によって異なる関連であり、失業中の健康を単一の減量目標に置き換えると、その違いを拾いにくくなる。[1]
買う食べ物は、失業の長さによって変わった
デンマークでは、就労年齢の3,440世帯について、2008〜2012年の食品購入と失業の登録情報を結びつけた縦断研究がある。日々の購入記録を栄養情報と組み合わせ、月ごとの購入と失業期間の関連を調べた。固定効果という方法で、世帯ごとに変わりにくい観測できない違いも考慮している。[6]
短期には、利用する店舗が変わるとともに、食費、飽和脂肪、総脂肪、たんぱく質が増えていた。その栄養構成の変化には、動物性食品の消費増加が伴っていた。「収入が減る時期なら、食費も直ちに減るはず」という一方向の予想だけでは、この最初の変化を説明できない。[6]
中期には、食費と新鮮な動物性食品の消費が減り、飽和脂肪、総脂肪、たんぱく質も減少した。さらに長い期間では、これらの栄養素が炭水化物と添加糖に置き換わっていった。失業の有無を尋ねるだけでなく、その状態がどれほど続いているかが食事の変化を読む条件になる。[6]
この研究の強みは、購入を繰り返し測って時間による違いを捉えたことだ。世帯の食品購入量を世帯構成に応じて調整し、失業を経験しているかどうかと、その期間の長さを解析に用いている。食品の種類と購入額を合わせて扱った設計である。[6]
たとえば、今月の食費が下がったという情報だけでは、食事のどの部分が変わったのかまでは分からない。研究では費用と栄養構成が一緒に動く場面を捉えている。節約できたかという家計の評価と、食べ物の構成がどう変わったかという問いを分ける余地がある。[6]
買い物の場面では、レシートの合計額と、かごに入れた食品を対応させると問いが具体的になる。肉や魚を買う機会が減ったのか、甘い食品を買うようになったのか、利用する店が変わったのか。支出の合計だけを見る場合には、こうした内訳は見えにくい。世帯でまとめ買いする家庭なら、自分の食べ方の変化と、家族のための購入も区別して振り返りたい。購入記録を扱う研究を日常に引き寄せる際には、買った食品を誰が食べたかまで考えると、自分の食事について確かめたい点が絞られる。求職が始まった頃の買い物と現在の買い物を比べるなら、金額だけで良し悪しを決めず、食品の種類と利用する店を並べてみる。[6]
腹囲を追うと、生活の規則性と睡眠が浮かぶ
不本意に仕事を失った191人を対象にした研究は、その後18か月の腹囲の軌跡を調べた。参加者は測定のために6回訪れ、開始時には生活リズムの評価と睡眠日誌を行い、手首に活動を測る機器を2週間装着した。腹囲は標準化した方法で測定している。[9]
この研究でいう社会的な生活リズムは、日々の活動の頻度や一貫性を捉えたものだ。肥満などの条件を考慮した解析では、失業後に生活リズムがより一定で、リズムを構成する活動が多く、睡眠の質が高い人では、腹囲が減る軌跡が見られた。これらの指標が低い人では、腹囲の軌跡は変化しなかった。[9]
ここまでの観察研究は、失業や特定の生活行動を無作為に割り付けた試験ではない。関連の数字から原因や、生活を変えた場合の減量幅は決まらない。腹囲の研究の2週間は開始時の測定期間で、生活リズムを整えるための推奨日数とは異なる。失業後に新しい日課が形成される時期への介入を、著者らは提案している。[9]
数字で読む失業と体重
0.70kgと0.49kg：英国の実測体重の集団で、失業した女性と就業を続けた女性の年当たりの平均増加。[5]
4.05：英国の求職者で見られた、調整後の低体重のオッズ比。[1]
3,440世帯：食品購入と失業の期間を結びつけたデンマークの観察対象。[6]
18か月：仕事を失った後の腹囲と生活リズムの関係を追った期間。[9]
0.30：健康支援の統合解析で得た身体活動促進の標準化効果量。[18]
初日の汗は、予約した人だけが持ち帰れる。
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