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失業と体重の変化　仕事を失った後の増加と減少、腹囲まで追った研究の答え

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運動支援は、減量以外の結果も測っている

長期失業中の年長者を対象にした予備的な介入研究では、就労訓練センターから、健康について学ぶ講義と、施設で指導を受ける身体トレーニングを組み合わせたプログラムを提供した。期間は3か月で、119人が参加した。参加者の平均年齢は53.7歳で、開始前、介入後、その後の追跡時点で健康状態を評価した。[10]

介入後には体力が改善し、収縮期・拡張期血圧と体脂肪率が低下し、抑うつにも改善が報告された。慢性の背部痛は半数を超える例で軽減している。体重を落とすことだけで支援の価値を測ると、研究が見ていた体力や痛みの変化を取りこぼす。[10]

参加者は介入直後に94人、その後の6か月時点には59人となった。参加者全員に同じ変化が続いたと読み広げる前に、追跡できた人数が減っている点も一緒に見る。関心を持って参加した人の経過と、失業中の人全体に届く支援かという問いは、別の評価を要する。[10]

より広い材料として、健康改善を目指す失業者向け介入のメタ分析がある。複数の研究で得た推定値をまとめ、支援を受けた群と対照群の平均的な違いを求めた解析である。この解析は対照群があり、少なくとも介入前後を測った34研究、独立した36標本を集めたものである。[18]

心の健康への効果は介入直後で標準化効果量0.22、追跡時点で0.11と、小さいながら統計的に有意だった。標準化効果量は、異なる尺度の結果を比べられる形にそろえた指標である。直後の95%信頼区間は0.08〜0.36、追跡時点では0.07〜0.16だった。介入直後と追跡時点の両方で改善があり、その大きさは追跡時点のほうが小さかった。[18]

本人が評価する身体の健康状態は、介入直後の効果量0.09で、95%信頼区間が−0.02〜0.20とゼロをまたぎ、追跡時点でも有意な効果はなかった。ただし、就職活動の訓練を含まず、資源を健康づくりだけに使ったプログラムでは、直後の効果量は0.17、95%信頼区間0.07〜0.27だった。何を一緒に提供した支援かが、結果を読む条件になる。[18]

身体活動の促進については、活動量が増える小〜中程度の効果があり、95%信頼区間は0.13〜0.47だった。活動、本人が感じる身体の健康、心の健康は、まとめて成功か失敗かを決めずに分けて見たい。[18]

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再就職後や長期の経過も、同じ方向にはそろわない

Boltonらは、もともと健康で継続就業していた3,451人のパネルデータを解析し、途中の失業経験と再就職後の行動・体重の変化を調べた。開始時は1999年、失業経験は2000年、再就職していた時点は2001年という時間関係で比較している。[7]

安定して就業していた人と比べると、失業を経験し、失業給付を受け取らなかった人では、再就職後に飲酒量増加を報告するオッズ比が1.8、体重減少を報告するオッズ比が1.7だった。95%信頼区間はそれぞれ1.0〜3.1、1.1〜2.8である。再び仕事に就いた時点にも、過去の失業と関連した違いが捉えられていた。[7]

著者らは給付の健康行動に対する保護的な役割を示唆している。受給の有無を分けた解析で、雇用の変化に社会的な支援という視点を加えている。再就職という出来事だけで健康の経過まで区切らず、支援の有無を含めて見ることが、この研究から得られる視点である。[7]

長い経過を別の角度から捉えたフィンランドの出生コホートでは、9,754人を対象に、思春期の体格とその後の失業歴、成人時の肥満との関係を調べている。14歳の体格や家庭の社会階層などを考慮しても、長い失業歴は31歳時点の女性の肥満と関連し、男性では関連が確認されなかった。女性の調整オッズ比は1.64、95%信頼区間は1.07〜2.50である。[8]

反対向きの問いでは、思春期の過体重・肥満は成人までの長い失業歴を予測しなかった。同じ集団で両方向を調べたからこそ、「体重が先か、失業が先か」を一方に決めつけずに読める。女性に見られた関連を男性にも当然に当てはめることも避けたい。[8]

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体格や移動の困難から、失業との関係を見た研究もある

失業後の体重を見る問いに加え、開始時の健康状態から、その後の失業を追う問いもある。スウェーデンの研究は、全国の39,947人と地域の40,088人という別々の集団で、移動の困難と肥満を組み合わせて解析した。開始時の年齢は19〜64歳で、移動の困難やBMIは本人の報告を用いている。[2]

参加者を移動の困難と体格から6群に分け、移動の困難がない標準体重の人を比較の基準とした。その後の失業は全国の登録情報で捉え、追跡から外れた割合は1%未満だった。失業した日があるかという評価と、連続する2年間で90日以上の長期失業を経験したかという評価を設けている。仕事を得ているかという一時点の状態に加え、失業していた日数にも目を向けた設計だ。[2]

移動の困難がある群と、移動の困難はないが肥満に当たる群では、基準群より失業リスクが高かった。地域の集団で報告された調整ハザード比の範囲は1.30〜1.59、全国の集団では1.11〜1.34だった。ハザード比は追跡中の出来事の起こりやすさを比べる指標である。全国の集団では信頼区間に1を含む推定もあり、集団によって結果の確かさには幅があった。[2]

肥満と移動の困難を両方持つ群の失業リスクは、どちらか片方を持つ群と比べて差が確認されなかった。健康の条件が重なる人を扱っていても、単純な足し算の結果にはそろわなかったのである。著者らは、移動の困難や肥満を持つ人について、就労期間中の長期失業に注意を向けている。[2]

よくある誤解

「失業後の健康支援は、就職に向けた指導を増やすほどよい」。支援の中身には、本人の健康に資源を使うことと、就職活動を支えることがある。統合解析の身体的健康の結果は、就職訓練を含むかどうかで違っていた。就労と健康の目的を併せ持つことと、それぞれへの効果を確認することを分けたい。[18]

「全員に同じ生活改善を勧めればよい」。肥満と失業の軽減を目指す健康・生活介入の系統的な統合研究は、83報を検討し、対象集団に合わせた複数の方法と、個人・外部環境の両方に働きかける介入で良好な結果を認めた。これは平均の減量幅を算出する研究ではなく、どんな状況で、誰に、どのように支援が働くかを整理したものだ。[11]

応募に使える時間、外出の負担、食事の購入といった事情を別々に抱える人に、同じ課題だけを渡す発想は、この研究の視点から再検討できる。本人に合う支援を一緒に組み立てることが重視されている。研究で見られた体重の違いを、その人が努力した量の違いだと決めつける根拠にはしない。[11]

「体重を減らせば、仕事の問題も片づく」。同じ出生コホートでも、体格から後の失業を予測する問いと、失業歴から後の体格を見る問いは異なる結果だった。健康と就労の両方を見ることは、求職の条件として減量を求めることとは違う。本人が支援を受ける際は、体重以外に改善したい生活上の困り事を持ち込んでよい。[8][11]

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今日からできること

  • 外出して行う活動を週に何回入れるか決める。求職の用事が変わる日も、続けられる活動を日課に残す。失業後の腹囲を18か月追った研究では、活動の頻度と一貫性が評価された。[9]
  • 指導を受ける運動を週に何回入れられるか、移動と休息も含めて決める。研究では施設での身体トレーニングと健康についての講義を組み合わせ、3か月のプログラムを実施していた。[10]
  • 寝床に入る時刻を自分で決める。夜中に目が覚める、眠った感じが乏しいといった眠りの質にも目を向け、続けやすい過ごし方を選ぶ。191人を追った研究では、睡眠の質が高い人で腹囲が減る軌跡が見られた。[9]
  • 食品に使う金額の目安を自分で決め、動物性食品、脂肪、添加糖を含む食品の購入がどう変わったかを振り返る。デンマークの3,440世帯では、失業の短期、中期、より長期で購入の構成が異なった。食費と食べ物の種類を一緒に見る。[6]

失業後の日課に、通勤以外の外出を残す

8:00〜23:30・年中無休のオンザショア立川店では、求職の用事が変わる週も、生活リズムの目印となる外出を営業時間に合わせて組み立てられる。常温で行うヨガに加え、溶岩プレートを敷いたスタジオで行うホットヨガがあり、ヨガだけで25種類以上のレッスンから選ぶ形になる。ヨガ以外にはピラティス、パーソナルトレーニング、HIIT、ボクササイズ、女性専用のキックボクササイズがある。

求職の用事で立川駅を使う際は、北口から徒歩1分の場所にあり、住所は東京都立川市曙町2-14-10 エトロワビル3Fとなる。医師から運動を止められている方は利用できない。妊娠中の方は溶岩ホットヨガには参加できない。常温のマタニティヨガがある。

ヨガの体験は税込1,980円で60分受けられ、バスタオル2枚とフェイスタオル1枚、ヨガマットのレンタルが付く。レッスンの種類は店の案内、費用は料金のページに掲載されている。失業後の日課に外出を残すため、求職の用事とレッスンに通える時間帯を見比べる。

参考文献

[1] Unemployment, underweight, and obesity: Findings from Understanding Society (UKHLS). — Hughes et al., 2017, Preventive medicine. DOI: 10.1016/j.ypmed.2016.12.045

[2] The association of mobility disability and obesity with risk of unemployment in two cohorts from Sweden. — Norrbäck et al., 2019, BMC public health. DOI: 10.1186/s12889-019-6627-2

[5] Job-loss and weight gain in British adults: Evidence from two longitudinal studies. — Monsivais et al., 2015, Social science & medicine (1982). DOI: 10.1016/j.socscimed.2015.08.052

[6] The consequences of unemployment on diet composition and purchase behaviour: a longitudinal study from Denmark. — Smed et al., 2018, Public health nutrition. DOI: 10.1017/S136898001700266X

[7] Smoking, drinking and body weight after re-employment: does unemployment experience and compensation make a difference? — Bolton et al., 2009, BMC public health. DOI: 10.1186/1471-2458-9-77

[8] Unemployment and obesity among young adults in a northern Finland 1966 birth cohort. — Laitinen et al., 2002, International journal of obesity and related metabolic disorders : journal of the International Association for the Study of Obesity. DOI: 10.1038/sj.ijo.0802134

[9] The impact of social rhythm and sleep disruptions on waist circumference after job loss: A prospective 18-month study. — Haynes et al., 2022, Obesity (Silver Spring, Md.). DOI: 10.1002/oby.23513

[10] Health effects and acceptance of a physical activity program for older long-term unemployed workers. — Kreuzfeld et al., 2013, International archives of occupational and environmental health. DOI: 10.1007/s00420-012-0749-5

[11] Systematic realist synthesis of health-related and lifestyle interventions designed to decrease overweight, obesity and unemployment in adults. — Amenyah et al., 2022, BMC public health. DOI: 10.1186/s12889-022-14518-6

[18] The Effectiveness of Health-Oriented Interventions and Health Promotion for Unemployed People-A Meta-Analysis. — Paul et al., 2023, International journal of environmental research and public health. DOI: 10.3390/ijerph20116028

冒頭の写真: 仕事探しの進め方が書かれたホワイトボードを画面に収めた横長の写真（写真: amtec_photos / CC BY-SA 2.0 / Wikimedia Commons）

この記事の情報は2026年10月時点のものです。個別の健康状態については医師にご相談ください。

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