在宅勤務で太るのか　テレワークの調理・欠食と体重を読む、家で働く日の食べ方

家庭での調理時間、食べる量の増減、欠食、体重増加の申告を調べたテレワーク研究から、食習慣が改善しても体重が増える人がいることや、調査ごとに結果が異なる理由を読む。在宅日の昼食準備、間食と気分、仕事と食事の区切りを記録し、家で働く日の食べ方と体重の経過を別々に点検する。

朝、駅へ向かう代わりに、食卓の椅子へ向かう。昼も同じ椅子で食べ、夕方には画面を閉じてそのまま夕食の支度に入る。外へ出ていないのに仕事の疲れはある。冷蔵庫は近いのに、昼食を食べそびれた、と気づく日もあるだろう。

在宅勤務は太るのか。この問いには、動きが減ったのか、食べ方が変わったのか、体重が実際に増えたのか、という別々の問いが入っている。研究を照らし合わせると、食べる量が増えた人と減った人がいる一方、在宅勤務の変化と肥満との関連が統計的に有意でない調査もある。働く場所だけから体重の行方は決められない。[14][13]

立川からの通勤がなくなった日に、何を取り戻す必要があるのか。座位中断の詳しい話は「座りっぱなしを中断すると痩せるのか」の記事、徒歩通勤の話は「自転車・徒歩通勤と体重の科学」の記事へ譲る。ここでは家庭での調理、食べる量、欠食に焦点を置き、家で働く日の食事の区切りを読む。

家庭での調理時間は増えるが、昼食の時間は別に見る

米国の生活時間調査を用いた観察研究では、25〜54歳の成人が記録日に何に時間を使ったかを比べている。対象となったのは2017〜2018年の調査で、感染拡大による外出制限が始まる前の生活だ。自宅で働いた人は、家の外で働いた人に比べて、仕事と身の回りの用事に使う時間が短く、余暇、睡眠、食事づくりや飲食の時間が長かった。[18]

配偶者やパートナーがいる人では、自宅勤務の食事づくりは25分、家で食べたり飲んだりする時間は48分長い。比較の背景として、標本の平均は食事づくり33分、家庭での飲食31分だった。平均の時間に対して、働く場所による差は小さくない。調理と飲食は分けて集計されており、キッチンに立つ時間と食卓にいる時間の両方に違いが出た。[18]

ここでいう25分は、在宅日の昼食づくりに必要な時間ではなく、比較した集団の時間配分の差である。研究者が調理時間を割り当てて体重を追った試験ではないため、読む中心は、家で働く人が食事に時間を使える可能性にある。対象には配偶者やパートナーのいる人という条件も付いており、家族構成を含めて結果を受け取りたい。[18]

一方、既婚の働く女性を対象とする調査では、勤務時間と欠食や家族との食事に関連が見られた。時間が家に戻ってきても、そのすべてが昼食のために空くわけではない。仕事の長さと食べる機会を同時に尋ねた結果は、調理できる環境と実際に食べる時間を分けて考える手掛かりになる。[19]

在宅日には昼食を作る時間を始業前に確保し、食べる時間には仕事の画面を離れる。このような時間の使い方は、調理と飲食を別に測った研究、勤務時間と欠食を調べた研究から考えられる実践案だ。料理をしたかだけでなく、その食事を仕事の合間に後回しにしていないかにも目を向ける。[18][19]

活動の背景は、2025年の38研究、282,264人のレビューで、勤務中の座位が平均31分長く、日当たりの歩数が平均2,564歩少ないという傾向が示されている。[2] これらは食事や体重とは別の測定結果であり、座位中断と通勤の詳しい実践は先に挙げた記事に譲る。

家で働くと、食べる量は増える人も減る人もいる

ポーランドで在宅勤務または在宅と出社を組み合わせた勤務をする225人を調べた研究は、感染拡大と外出制限の時期の食行動を質問票で評価している。この調査では64.4%が食行動の変化に気づいたと報告する一方、食べる量については44.0%が以前より増え、20.0%が減り、36.0%が変化なしと答えた。家にいるという条件の下でも、食事量の変化は一方向ではない。[14]

この調査では、食行動の変化は調査時点の体重とは相関せず、体重の変化とは相関していた。現在の体重と以前からの増減は、別の指標である。同じ体重でも増えてきた人と減ってきた人がいるため、食べ方との関連を読むには、何を結果として測ったかが重要になる。この論文の要約には、食事量の増減別の平均体重変化や間食回数の変化が示されていない。[14]

研究は、気分の状態と食べ方も調べた。食行動の質問票で、食べることへの制御を失う傾向や感情に伴って食べる傾向がある人では、心の調子の悪さを報告する傾向が見られる。食事制限の傾向がある人では、良い心の調子を報告する関連があった。これは複数の質問票の回答がどう結びついていたかを調べた結果で、食事制限の効果を試したものではない。気分と食行動のどちらが先に変わったかは、この調査から確定できない。[14]

仕事の途中で何かを口にしたとき、昼食が遅れたためか、空腹だったか、会議の緊張が続いていたか。こうした場面を分けて残すと、「在宅だから食べすぎた」という一つの説明より具体的になる。間食の頻度は自分の生活を点検する項目として使える。食事量や気分を尋ねた結果と、間食の回数を実測した結果を混同しない読み方が必要だ。[14]

欠食も見逃せない。2024年に報告された既婚の働く女性150人、25〜40歳を対象とする研究では、半数が食事を抜くと回答した。オンライン質問票を使い、研究目的に合う人を選んで集めた調査で、無作為に一般成人を抽出したものではない。日当たりの勤務時間と欠食、家族と食事をすることとの間に有意な関連が見られた。著者らは長い勤務時間と欠食、不規則な食事時刻の結びつきを指摘している。[19]

仕事と家庭が同じ場所にあることは、食事の準備時間を確保できる可能性と、仕事が長引いて食事を後へ送る可能性の両方を含む。対象は既婚の働く女性に限られるが、昼食の有無と勤務の長さを一緒に見る視点は得られる。食べたものだけでなく、食べる機会があったかを見る視点だ。[19]

欠食の調査では、睡眠や雇用も尋ねている。約60%の女性が推奨される睡眠8時間を得ておらず、60%は安定した雇用に就いていなかった。勤務時間と雇用の形態、仕事のストレスと勤務時間、睡眠時間と雇用の形態にも有意な関連がある。食事だけを切り出した調査ではなく、働く条件と生活の複数の面が結びつく様子を捉えていた。[19]

体重が増えた人はいるが、全員の未来ではない

体重そのものを聞いた調査を読むと、気になる数字が出てくる。2021年に在宅勤務を行う328人を調べたオンライン横断調査では、59.1%が体重増加を報告した。対象は女性260人、男性68人で、平均年齢は31.3歳だった。勤務時間、座位時間、感じるストレスも増え、体重が増えた人では座位時間と不健康な食事の指標が高かった。[4]

ただし、この割合は調査に参加した集団の申告である。働き方を研究者が割り当てた減量試験ではない。体重が増えたという回答から、在宅勤務だけが原因だったか、どれほどの重さが増えたか、出社を再開すれば戻るかまでは分からない。59.1%を、自分が太る確率として使うこともできない。[4]

イタリアの研究機関で2022年初めに行われた748人のオンライン横断調査では、39.9%が在宅勤務中の体重増加を申告した。同時に48%が座位時間の増加を報告したが、以前から中程度の身体活動をしていた人の一部では活動が増えた。地中海食への沿い方を評価する指標も改善していた。食習慣の評価が改善したことと、体重増加を報告した人がいたことは、同じ調査で併存している。[10]

同じイタリアの調査は気分についても質問していた。心の健康の平均的な水準には全体として変化が見られなかったが、軽度・中等度のうつを示す人の割合は増加している。一方、在宅への移行前にうつを示す値を報告した人は改善を申告した。食事、体重、気分を同時に調べた研究でも、結果の向きはそろっていない。[10]

この結果は「自炊をすれば体重問題は終わる」という読み方にも、「家にいると食事は必ず悪くなる」という読み方にも合わない。集団全体の食事指標が改善しても、各人の食事量や活動が同じ方向に変わったかは別の問いである。この論文の要約には、体重増加と食事指標の改善が同じ人に重なった割合が示されていない。別々の結果をつないで、個人の経過を作らないことが大切だ。[10]

数字で読む在宅勤務の食事

225人の食行動調査で64.4%が変化に気づいた。対象は在宅または在宅と出社を組み合わせて働く人だった。[14] 食べる量が増えた回答は44.0%、減った回答は20.0%、変わらない回答は36.0%。方向は分かれた。[14] 家庭での食事づくりは25分長い。米国の生活時間調査で、配偶者やパートナーがいる人の比較である。[18] 家での飲食時間は48分長い。食事づくりとは別に集計した時間の差だ。[18] 既婚の働く女性150人の半数が欠食を報告。対象年齢は25〜40歳で、オンライン質問票による調査だった。[19]