食品価格が変わると体重も変わるか 野菜の購入増加と減量を分ける研究の答え

食品の値段が動くと、買う量や食べる量は変わるが、体重も同じように動くとは限らない。価格を操作した買い物実験と成人の追跡研究から、野菜の購入増加に伴う総カロリーの変化、解析方法や所得層で異なる結果を確かめ、自分の食費と食品群ごとの価格を分けて考える。

オランダの研究で、参加者は画面上のスーパーで食料品を選ぶよう求められた。ただし、食品の価格は研究者が用意した条件に従っていた。健康的とされた食品を安くする条件と、健康的でないとされた食品を高くする条件を組み合わせ、どんな買い物になるかを比べる実験である。日々の売り場では自分で動かせない値札を、研究の中では動かしてみたのだ。[18]

値札を変えると、かごの中身はどう変わるのか。そして、それは体重の話にどこまでつながるのか。価格を扱う研究には、食品の摂取を変えた結果も、体格との明確な関連を確認できなかった結果もある。買いやすくなることの意味を認めながら、購入、摂取、体重をそれぞれの測定結果で受け取ると、食費への不安と減量への期待を混ぜずに考えられる。[6][9]

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食品の値札と、自分が払う食費を分ける

食費の合計だけから、食品価格の影響を取り出すことはできない。たとえば、同じ品を同じだけ買って支払いが増えた場合と、買う品や量を変えて支払いが増えた場合では、値札の変化について分かることが違う。価格と需要の関係を調べた系統的レビュー、つまり条件を決めて研究を集めた検討では、食品価格の変化に対して、その食品への需要がどれほど動くかを扱っている。個人の家計簿の総額を、そのまま体重に結びつけた研究として読むことはできない。[2]

このレビューは、162か国のデータを扱う136研究を集め、国や世帯の所得水準も比べた。モデルが推定した穀類の消費量の減少は、価格が1%上がると、低所得国で0.61%、高所得国で0.43%だった。95%信頼区間という推定の不確かさを表す範囲は、順に0.56〜0.66%、0.36〜0.48%である。国の中で比べても、より貧しい世帯ほど価格上昇の影響を受けやすいと推定された。ここで測ったのは食品への需要であり、食べる量が減ることを健康上の成功と採点する研究ではない。[2]

さらに、ある食品が高くなると、別の食品への需要も動きうる。食品群を横断した系統的レビューとメタ分析では、価格が変わった食品そのものへの反応に加えて、他の食品への波及を調べている。こうした食品間の反応は、国の所得水準によって、元の変化を強めたり、弱めたり、和らげたりする方向に分かれた。野菜の値段だけを見て食事全体を予測すると、代わりに選ばれた食品が計算から抜ける。食品群ごとの価格を扱う意味は、この入れ替わりまで追える点にある。[4]

食事の質に伴う費用差は「健康な食事と食費の開き 英国の5食品群に伴う18%の費用差と米国の家計」に譲る。ここでの焦点は、高い食事を選ぶ人の特徴ではなく、特定の食品が高くなったり安くなったりしたときの購入・摂取・体重の動きである。

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安くした食品が増えても、かご全体は別に動く

冒頭の買い物実験には150人が参加し、健康的とされた食品の価格を変えない条件、25%下げる条件、50%下げる条件などが割り当てられた。50%下げた群は、価格を変えない群より健康的な食品を平均6.62品多く、野菜を平均821g多く購入した。一方で、購入した食品全体のカロリーも有意に多かった。健康的な食品の購入数が増えても、全体に占める割合は変わらなかったのである。これらはネット上で選んだ食品の結果で、食べた後の体重を測った数字とは区別される。[18]

野菜がかごに増えたことと、かご全体が小さくなったことは別の出来事だ。この実験では、健康的でないとされた食品を高くする操作も行ったが、その購入への有意な効果は認められなかった。健康的な食品を買いやすくする方法と、別の食品を買いにくくする方法は、同じ結果を裏返しにしただけの関係ではなかった。著者らも実際のスーパーや異なる国での検証を求めている。価格が下がった分だけ別の何かを買ったのだろう、と家計の使い道まで想像で埋めず、確認できた購入内容にとどめたい。[18]

ニュージーランドでは、18歳以上の参加者が仮想のスーパーで週ごとの買い物をし、その都度、価格を変えない条件や食品への課税・補助を模した条件を無作為に割り当てる実験が行われた。調べた中心は、購入した食品のうち健康的と分類される品の割合である。飽和脂肪、糖、塩に応じて価格を上げる条件では、この割合に小さいが有意な増加があった。対して、加糖飲料の価格を上げる条件と果物・野菜の価格を下げる条件では、同じ指標の有意な増加は確認されなかった。この割合は価格を変えない条件で67.90%であり、飽和脂肪に応じた価格上昇では対照条件より1.77ポイント高かった。95%信頼区間は1.03〜2.52ポイントである。この差は、健康的と分類された食品の割合の差であって、体重の減少率を表してはいない。また、低い価格上昇と高い価格上昇の条件は合わせて解析されており、特定の税率だけの成果として引用することも避けたい。どの食品を対象にするかで、かご全体への答えが変わった。[11]

この実験は、望ましい側だけを見ないためにも役立つ。飽和脂肪や塩に応じて価格を上げた条件では、購入食品の総重量に占める果物・野菜の割合が増えた一方、総エネルギーに占める糖の割合も増えていた。前者は重さ、後者はエネルギーという異なる物差しから見た購入構成である。果物・野菜の割合が増えたという見出しだけでは、もう片方の動きを落としてしまう。研究者が食品間の置き換えを重視したのは、対象の食品だけを見ていては、この同時進行を捉えられないからである。[11]

体重まで追った研究は、結論の強さが変わる

購入実験を広い範囲で捉え直す材料が、2017年の系統的レビューとメタ分析である。価格を変える介入研究23本と、経過を追う観察研究7本を含む解析では、健康的な食品の価格が10%下がると、その摂取は12%増えた。95%信頼区間は10〜15%である。健康的でない食品の価格が10%上がると、その摂取は6%減り、範囲は4〜8%だった。複数の研究を合わせると、価格に伴って食べる量が動くという結果は得られている。ただし、価格を動かす向き、他の介入の組み合わせ、期間、研究の質によって、結果の違いも認められた。[9]

同じレビューで体格指標のBMIまで調べると、答えの大きさは変わる。果物・野菜の価格が10%下がることに対応するBMIの変化は、4研究で−0.04kg/m²、95%信頼区間は−0.08〜0kg/m²だった。推定幅の端には変化なしの値も含まれる。さらに、加糖飲料やファストフードの価格変化とBMIについては、4研究に基づく評価で有意な変化は確認されなかった。食べ物ごとの摂取が価格に反応することと、体格に明確な変化が出ることでは、支える研究の数も結果の幅も違う。[9]

成人の体重を長く追った米国のCARDIA研究では、5,115人を含む20年間の縦断データが解析された。ソーダの価格が1ドル高いことは、1日の総摂取エネルギーが124kcal少ないこと、体重が1.05kg低いことと関連していた。95%信頼区間は順に−198〜−50kcal、−1.80〜−0.31kgである。これは食べた量と体重の両方を調べた点で、購入だけを測る実験より先の段階に届いている。ただし、価格を無作為に変えた試験ではなく、長期の観察データで認められた関連だ。「明日から高い飲み物を買えば、その分だけ痩せる」という個人への処方には変換できない。[16]

一方、米国の若い成人を追った別の研究では、女性の肥満割合に食品価格の有意な影響は確認されなかった。男性では、ある解析方法でファストフード価格と肥満の確率に負の関連が見られたが、個人ごとの違いを考慮する固定効果モデルを使うと、その経済的・統計的な有意性は失われた。同じデータでも、比較の仕方を変えた後まで結論が残るかが問われる。研究者は就業、結婚、在学の状態など、時間とともに変わる生活条件にも目を向けている。価格だけを主役にすると、生活全体の変化を取り落としかねない。[6]

数字で読む食品価格と体重

162か国:食品価格と需要のレビューが扱った国の数。国の集計データや世帯調査、購入記録などを使う研究が含まれる。[2]

150人:オランダのネット上のスーパーで、食品価格の条件を無作為に割り当てた実験の参加者数。[18]

23本と7本:2017年の統合解析に含まれた、順に介入研究と経過を追う観察研究の数。[9]

1.05kg低い:米国成人の追跡でソーダ価格1ドル上昇に対応した体重の関連。推定の95%信頼区間は−1.80〜−0.31kg。[16]

6,537人と5,324人:解析方法によって男性の結果が変わった米国若年成人研究の対象者数。順に男性、女性である。[6]

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宮川涼 Founder

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