スーパーが近くにできると肥満は減るのか 買い物先への近さと体重の距離

スーパーが近い地域ほど住民はやせているのか。成人の観察研究と子どもの研究を集めたレビューから、店舗数、食料品の買いやすさ、食事と体重の違いを確かめる。近くへの出店を減量効果と読み替えず、所得や街の条件も含めて考える。立川で買い物先を選ぶときに使える視点を示す。

71件の研究を集めても、近所の食料品店と肥満の関係はすっきりしなかった。米国とカナダの地域の食環境を調べた系統的レビューでは、店舗の利用可能性と肥満との関連は、全体として関連なしという結果が中心だった。スーパーがあれば体重もよい方向へ動く、という期待ほど答えは単純でなかった。[18]

新しいスーパーの看板を見て、これで野菜を買いやすくなると感じる。仕事帰りに寄るなら駅からの道、休日にまとめて買うなら家からの道を思い浮かべる。同じ新店でも、どの道の途中にあるかで自分との関わりは変わる。買い物袋を持って帰る場面まで想像してから、地図の近さを見る。

買い物の負担が減ることと、住民の肥満が減ることは、どちらも大切だが測っているものが違う。「店ができた」という知らせを聞いたとき、自分が期待したのは何だったか。帰宅途中に食品を買えることなのか、食卓を変えることなのか。便利になるという期待と、やせるという期待を、同じ袋には詰められない。

ヨガとからだの記事のイメージ写真 立川駅徒歩1分年中無休の溶岩ホットヨガスタジオ

スーパーへのアクセスは、何を数えているのか

アクセスとは、ここでは食料品店にどれほど近づきやすく、利用しやすいかという意味で使う。ただし研究ごとに測り方が違う。子どもの食料品店へのアクセスを集めたレビューとメタ分析、すなわち研究の結果を統計的に統合した分析では、店舗の有無など異なる指標が使われていた。ひとくくりに「スーパーが近い」と言っても、同じ条件を指しているとは限らない。このレビューには、横断研究27件と縦断研究8件が含まれた。縦断研究とは時間を追って調べる研究である。店舗と体格を異なる指標で統合した分析のほとんどは関連なしで、店舗の存在と過体重の組み合わせだけが統計的有意の境界に達した。全体の結論は、食料品店へのアクセスが子どもの体重に与える影響はかなり小さい可能性がある、というものだった。[2]

「食料砂漠」という言葉にも注意したい。ここで取り上げる減量手術後の研究では、食品への低アクセスと低所得を兼ねる地域を指している。減量手術後の患者を調べた研究では、低アクセス、低所得、その両方に該当する地域、どちらにも該当しない地域を分けていた。距離の問題と、買うための経済的な条件を一つにしてしまうと、改善すべき対象を取り違えやすい。低アクセスの区分は、都市部では食料品店まで1マイル超、農村部では10マイル超と、同じ距離ではなかった。低所得の区分には、貧困率20%以上、または家族所得が州の80%未満という条件が使われた。海外の区分を立川の住所に当てはめる前に、距離と所得のどちらを問題にしているかを確認する材料になる。[6]

読んだ分のカロリーは、石の上で返せる。

空き枠を見て予約電話で予約 042-595-8039LINE

成人では、街の条件をそろえると関連が弱まった

成人を調べたオーストラリアの研究は、住宅から道路網に沿った1,000mと1,500mの範囲にある大手スーパーの数を使っている。対象は各州・準州の州都などに住む18歳以上の9,649人で、身長と体重から求めた体格指数のBMIと腹囲を測定した。店の数は客観的に数えているが、その人がそこで何を買ったかを表す数字とは分けて読むべきである。この横断的観察研究、つまりある時点の地域と住民の状態を比べた研究では、最初の分析でスーパーが多いほどBMIと腹囲が小さいという関連が見られた。しかし年齢、所得などの個人の条件や、人口密度、周囲の施設、地域の不利な社会経済的条件などを考慮すると、多くの関連は有意でなくなった。統計的に条件をそろえても残った全体の関連は、1,000mの範囲で調べたBMIの結果だった。[10]

その係数は−0.148、95%信頼区間は−0.27〜−0.01である。これは店舗の利用可能性とBMIの関連を表す係数であり、住民が店を利用して平均何kgやせたという値には読み替えられない。信頼区間は推定の不確かさを表す範囲で、この分析では負の側に収まったものの、体重への介入効果を測った結果として扱うことはできない。さらに、都市ごとに分けた分析では関連の強さが違い、すべての条件を調整した後も有意な関連が残った都市は一部だった。スーパーが増えればどの都市でも同じ体格の変化が起こる、という見方を著者らは支持していない。全国規模の結果であっても、その中の街が同じ性質を持つわけではない点が、暮らしに引き寄せるときの要所である。[10]

研究を束ねても、子どもの結果は一方向にそろわない

成人のデータを補う材料として子どもの研究も見ておきたいが、成長期の結果を大人の減量量に置き換えないことが前提になる。スーパーと小児肥満の系統的レビューは、4か国の24研究を集めた。半数はアクセスのよさと肥満に負の関連、4分の1は正の関連、残る4分の1は有意な関連なしだった。同じ問いに対する結果が、逆向きにも分かれている。[1]

この分かれ方から、「スーパーは肥満を減らす」「スーパーは肥満を増やす」のどちらかだけを拾うことはできない。レビューは、よりよく設計された研究が必要と結んでいる。身近に店があることへの直感が強いほど、直感に合う研究だけを残したくなるが、反対向きと関連なしの結果も含めて判断するのが、この題材での出発点だ。[1]

先に挙げた食料品店のレビューでは、食行動との関連も混在し、身体活動との有意な関連は見られなかった。店に行きやすいことを「食事が改善した」に置き換え、さらに「運動も増えてやせた」とつなぐには、それぞれの段階を確かめる材料が要る。売り場が広がったことから、暮らし全体の変化を一息に推定しない読み方が求められる。統合した分析で例外となったのは、食料品店の「存在」と「過体重」の組み合わせだった。店舗の数、近さ、体格の区分が変われば、同じ比較を繰り返していることにはならない。家族の買い物を考えるときも、店があるという情報だけで食事の中身や活動量を代用せず、どの指標で関連を見た結果なのかを確かめたい。[2]

一方、米国の思春期の若者に関する研究を扱った報告では、青果の価格が低いこと、スーパーを利用できる程度が高いことなどが、青果の摂取量の多さとBMIの低さに関連していた。特に体重の結果では、過体重またはそのリスクがあり、社会経済的状況が低〜中程度の若者で関連が見られた。アクセスの検討に価格と対象者の条件を含める意義を示す材料である。[17]

この報告では、ファストフードの価格が高いことも、青果摂取量の多さとBMIの低さに関連していた。一方、ファストフード店の利用可能性と若者のBMIには関連がなかった。価格という条件と、店舗を利用できる程度という条件で、結果がそろっているわけではない。健康的な食品とそうでない食品の価格差や、チェーンのスーパーへのアクセスに人種・民族・社会経済的な格差があることも報告されている。著者らは価格への介入やスーパーへのアクセス改善が若者の体重に役立つ可能性を論じているが、買う店を増やせば全員がやせるという試験結果ではない。食品の値札と地図の店舗数は、同じ買い物を別の側面から捉える情報である。[17]

数字で読むスーパーへのアクセス

71研究:米国とカナダの地域の食環境と肥満を検討したレビューの対象数。[18]

60研究:同レビューのうち、ある時点を比べる横断研究の数。[18]

9,649人:オーストラリアの州都などに住む、店舗数と体格を調べた成人の人数。[10]

24研究:スーパーへのアクセスと小児肥満を調べた系統的レビューの対象数。[1]

27件と8件:食料品店と小児肥満の別のレビューに含まれた、順に横断研究と縦断研究の数。[2]

読んだ分のカロリーは、石の上で返せる。

空き枠を見て予約電話で予約 042-595-8039LINE

💬 ご質問がある場合はこちらからどうぞ

オンザショアのチャットで質問する(24時間受付)

レッスン内容・料金・体験のご予約など、気になることをお気軽にお尋ねください。

author avatar
宮川涼 Founder

1

2

関連記事

ご体験予約