飲食店の密度が高い街は太りやすいのか 利用する本人まで追った体重の研究

近所に飲食店や持ち帰り店が多ければ、体重も増えるのか。成人を追った研究と系統的レビューから、店の存在と本人の利用を分けて考える。店の数と割合、地域の経済条件、子どもと大人の違いも確認し、住所だけで太る理由を決めずに、日々の買い物や外食を見直す手がかりを探る。

同じように街の食べ物を売る店に注目しても、住民の体重増加につながるという結果と、関連が見つからないという結果がある。米国の成人を追った研究では、ファストフード店の多さと頻繁な利用が重なった人で体重増加との関連が見えた。豪州の成人を長く追った研究では、地域の小売食環境の指標と体格の変化に関連がなかった。[14][17]

駅から家までの看板を眺めれば、食べられる場所は数えられる。しかし、その数を自分の食事回数に置き換えることはできない。目の前の店が増えた話と、そこで買って食べる機会が増えた話を分けることが、この研究を暮らしへ持ち帰る出発点になる。[14]

既存記事「ファストフードの回数と体重増加 長期の追跡と近所の店の数で違う研究の答え」は本人の利用回数を扱っている。ここで焦点を当てるのは、地域にある飲食店や食品店の密度をどう測り、その情報で体重の変化をどこまで説明できるかという側面である。[2][5]

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店の密度と、食べた回数は別の情報である

食品を売る店の立地や近さを扱う研究では、身の回りの小売食環境を地理的に測る。店まで近いか、周囲にどれだけ店があるかといった情報である。こうした測り方を対象にした系統的レビュー、すなわち条件を決めて研究を集めた検討には、113研究が含まれた。検討された関連は1,937件あり、その76.0%を関連なしという結果が占めた。これは住民の76.0%が影響を受けなかったという意味ではなく、研究内で調べた関連の数に対する割合である。測り方は非常に多様で、方法の報告の質を示す平均点も58.6%だった。地図に店を載せる作業は具体的に見えるが、何を店と数えるかという入口からそろっていなかった。[2]

同じレビューでは、スーパーを狭く定義した場合、肥満と負の関連を示すものは20.7%、正の関連は1.7%だった。広い定義では順に9.0%、10.4%である。負の関連は店の指標が高いほど肥満の指標が低い関係、正の関連は同じ向きに高くなる関係を指す。これは同じ条件で店舗の定義だけを変更した実験として読む数字ではなく、異なる方法を使った研究群の結果である。「スーパー」という看板の読み方だけで結論がそろうほど、分類は簡単でなかった。まして飲食店、持ち帰り店、食品店を一括して「近所の店」と呼べば、調べた環境の中身が見えにくくなる。大切なのは、街が便利かどうかという印象より、どの店をどの範囲で数えた研究なのかである。[2]

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成人の追跡では、本人の利用まで見ると何が分かるか

米国ポートランドの観察研究は、調査開始時に50〜75歳だった住民1,145人を対象に、地域の特徴、外食、身体活動と、その後の体重や腹囲を調べた。追跡期間は1年である。ファストフード店の密度が高い地域は、その店を頻繁に利用する住民において、体重1.40 kg、腹囲2.04 cmの増加と関連した。統計的に有意な関連として報告された値である。ここで外してはいけないのは「頻繁に利用する住民」という条件だ。住民全員が店の密度に応じて同じだけ増えたという数字でも、店が新しくできたことでその量だけ増えたという実験結果でもない。地域の店の多さと本人の行動を組み合わせたときに見えた関連である。[14]

一方、同じ研究で歩きやすい地域と体格の変化を見た解析では、追跡中に強度の高い身体活動を増やした住民で、体重1.2 kg、腹囲1.57 cmの減少との関連が報告された。これも地域の特徴と行動が重なる条件である。飲食店の密度が高いから運動を足せば相殺できる、と計算する研究ではない。活動の種類や量をそのまま読者の処方箋にすることもできない。それでも、住所と体重だけを結ぶより、住民がその環境で何をしていたかを見たほうが、問いは具体的になる。街を評価する地図と、自分が実際に立ち寄る店を思い浮かべた地図には違いがある。看板は道沿いに並ぶが、食事は看板の順番では決まらない。[14]

豪州アデレード北西部の縦断研究、同じ人を時間に沿って追う研究では、成人2,253人の10年間の変化を扱った。体格の指標であるBMIと腹囲は実測され、住居から道路網に沿った1,600 mの範囲について、食と身体活動に関する複数の環境指標を調べている。それらを同時に解析したモデルでは、小売食環境の指数はBMIや腹囲の変化と関連しなかった。住宅密度は両者の悪化と関連したが、地域の教育水準と強く相関し、ファストフード店数とも中程度の相関があった。住宅が密集した地域の結果を、店の数の効果に置き換えることはできない。地域の特徴同士も重なっていたのである。さらに公共の開放空間の面積は、腹囲の悪化と関連していた。開放空間があるほどよいはずだ、という印象だけでは説明しにくい結果も含まれる。ただし、これを空間の利用による害だと読み替えると、測った面積と本人の行動を再び混同することになる。[17]

同研究では、地域の教育水準が高いことは体格の悪化を抑える方向に関連していた。交差点の密度、土地利用の混在、緑の指標も、体格の変化との関連が確認されなかった。長期間追い、実測した体格を使っても、「便利な街」「緑の多い街」といった大きな言葉ですべてを説明できるわけではない。ポートランドの結果と並べる際にも、片方は本人の利用や活動が重なる条件を見ており、片方は複数の地域指標を同時に比べているという違いを残したい。追跡期間が長いほうの結論だけを正解にするのでなく、何を比べて関連を推定したかを伴わせて受け取る読み方が要る。[14][17]

店の総数より、店の構成が問われることもある

米国の成人を追った研究では、自宅から道路網に沿った1 km以内にある食品店や飲食店のうち、各種類の店が占める割合を調べた。使ったのは延べ12,174人回の観察データであり、独立した参加者がその人数いたという意味ではない。観察データは1985〜2011年に集められた。調査は6回にわたり、BMIとの縦断的な関連を異なる統計手法で推定した。経過を追ったデータでも、解析の選び方によって見える関連は変わった。測りきれていない別の要因の影響、すなわち残余交絡に対処することを狙った解析では、スーパーに対して食料品店の割合が高いことが、BMIの高さと関連した。回帰係数は0.05、95%信頼区間は0.01〜0.10だった。同じデータでも他の解析法では関連がごく小さいか、確認されなかった。解析では個人の社会人口学的な条件や健康行動、都市、調査年に加え、店の総数と市場の価格も考慮した。割合だけでなく、比較される地域の条件を含めて関連を推定している。店の種類による違いを、本人の所得や利用できる商品の価格から切り離して結論づけた研究としては読めない。数字の単位をkgに変えて体重増加量と読んだり、割合を店の軒数と読んだりしないことが大切だ。[5]

この研究では、コンビニエンスストアやファストフード店とBMIとの関連は、どのモデルでも見られなかった。論文は、残余交絡のために関連が弱く見えている可能性を論じている。ただし、その議論を「本当はすべての店が肥満を起こす」という結論に広げることはできない。割合で測る場合は、注目する種類の店だけでなく、比較対象となるほかの店の構成も数字に入る。自宅の周囲でファストフード店が多く見えても、飲食物を扱う店全体の中でどの程度を占めるかは別の問いである。存在する店の数、店の種類の構成、本人が使った店の種類。この情報を混ぜると、地域の分析結果が個人の食事指導にすり替わりやすい。[5]

数字で読む飲食店の密度と体格

113研究:店の近さなど地理的な小売食環境と肥満の関連を調べた系統的レビューの研究数。[2]

76.0%:同レビューで検討された1,937件の関連のうち、関連なしだった割合。人の割合ではない。[2]

1.40 kg:ポートランドでファストフード店の高密度と関連した体重増加。頻繁な利用者という条件を伴う。[14]

10年間:アデレードで成人のBMIと腹囲の変化を追った期間。小売食環境指数との関連は見られなかった。[17]

17研究:カナダの食環境、食事の質、BMIを扱った系統的レビューに含まれた研究数。[9]

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宮川涼 Founder

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