教員の体重管理と健康づくり　筋トレが増えた試験と教室への支援で見えた限界

2026.10.30
ダイエットの科学特集

博物館の展示として保存されているパラムセの旧教区学校の教室内部立川駅徒歩1分年中無休の溶岩ホットヨガスタジオ

教え方が変わっても、子どもの体格は一様に動かない

教員に健康を教える役割があることと、子どもの体格の変化を教員だけが引き受けることは異なる。学校教育と子どもの肥満を扱うレビューは、健康教育、栄養教育、学校の食事、体育、教員の認識や教え方、学校でのストレスなどを広く検討している。結論は、学校教育は解決の一部であり、保護者や地域、政策を担う人、研究者などの取り組みも要るというものだ。先生が授業を熱心に行ったかどうかだけで、複雑な体重の変化を評価する構図には収まらない。[16]

ブラジルの小学5年生を対象にした学校単位の無作為化試験では、1年間に9回の栄養教育を行い、保護者と教員にも同じ題材の情報を届けた。介入群では加糖飲料とクッキーの摂取が減り、果物は増えたが、BMIの変化には対照群との有意な違いがなかった。食べる中身が変わることと、体格の増え方が変わることが、この比較では一致しなかったのである。子どもが飲み物を選び直せるようになっても、次の身体測定の数字だけで取り組み全体を判定すれば、食行動の変化が見えなくなる。[3]

一方、授業を担当する教員が栄養の研修を受けた試験には、体格への好結果もある。小学1〜4年生の児童464人が参加した無作為化試験では、6か月間、教員が栄養、健康な食事、水を飲むこと、調理の活動などについて研修を受け、学んだ内容を教室で展開した。介入群では成長を考慮したBMIの値の増加が小さく、新たに過体重となった割合も介入群5.6%、対照群18.4%だった。研修と授業を組み合わせた全体の成績であり、水を飲ませるだけで同じ差が生じると切り出すことはできない。[7]

研修には、7つの小学校が参加した。教員は6か月を通じて、研究者と1回3時間の研修を12回行っている。各回で学んだ題材について、その後に教室で活動を展開するよう促された。研修の時間と教室での実践を結んだ介入だった。[7]

差が出なかった試験も欠かせない。小学2・3年生の8教室を対象にした小規模な無作為化試験では、標準化された健康教育を4か月間行ったが、健康習慣、BMI、身体活動の改善に対照群との有意差はなかった。研究者は実施可能性を認めつつ、参加者が少ないことや、教室間の条件が影響しうることを挙げている。効果が見られた試験と見られなかった試験を並べると、「教員が教える」という共通点だけでは結果を予測できないことが分かる。[19]

学校全体の取り組みは「学校の授業と給食で子どもの肥満は減らせるか　学校ぐるみの試験が残した小さな差」の記事に譲る。ここで見ているのは、健康を伝える役割にある教員へ、どんな研修や支援が届き、その変化をどの指標で確かめたかという側である。教える人の努力に期待を集中させるより、教育だけで解決できる範囲には限りがあるというレビューの結論に立ち戻るほうが、学校と家庭の分担を話しやすい。[16]

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研修で扱う行動を、食べ物のご褒美まで具体化する

栄養の知識が増えたという結果だけでなく、教室で何を変えたかまで見たい。米国の先住民居留地の14校で、幼稚園と小学1年の教員75人を調べた、学校単位の無作為化試験のデータによる研究がある。教員研修を含む介入は、教室でキャンディーを褒美に使うことや、ファストフードをご褒美にすることの減少と関連していた。学校での食の選択に関する考えにも変化があった。ここで確かめたのは、教員の実践と信念の変化であり、それをそのまま教員本人や児童の減量効果と呼ぶことはできない。[9]

教室で使うご褒美は、「何を食べるべきか」という授業の説明とは別の場面にある。頑張った子へ何を渡すか、行事の達成をどう祝うかといった日々の運用まで、健康教育の対象になりうる。この研究を受けて職場で話すなら、食べ物を扱う場面を具体的に挙げ、変える内容を共有する形になる。教員の体形を見て指導の説得力を測る話より、学校で実際にしている行動を確かめる話のほうが、研究で測った対象に近い。[9]

栄養の専門家と、研修を受けた学校教員が同じ教材を届けた別々の試験を検討した研究もある。対象は9〜11歳の児童だ。両試験とも、介入群では知識や自分にもできるという感覚が改善した。教員が担当した試験では朝食の頻度が増え、ポテトチップスの摂取が減ったが、果物と野菜は増えなかった。果物と野菜の改善は栄養の専門家が担当した試験でのみ見られ、身体活動はどちらでも改善しなかった。適切な研修や資源がある教員による支援でも、変化した食行動は項目によって異なった。[5]

食べ物のご褒美を扱った試験では、学校の昼食の代わりにファストフードを出すことへの賛成も減った。健康的でない食品を学校の資金集めで売ってよいという考えや、学校で子どもの食品の選択を制限しても意味がないという考えにも、介入群で反対が増えていた。教室内で渡す菓子だけでなく、昼食の提供や学校行事の販売まで、教員の判断が及ぶ場面を調べていたのである。担当する授業だけを変更しても、昼食や行事を別の方針で運用すれば、子どもが接する食環境はそろわない。学校で何を売り、何を褒美にするかを職員で取り上げる際には、このように場面を分けると変更点を具体化しやすい。[9]

よくある誤解

「体形に厳しい態度を示すことが、健康教育になる」という思い込みは見直したい。現職の教員と教員を目指す人を含む成人258人を無作為に割り付けた研究では、体形の多様性を受け入れるオンライン教材を用いた。教材には、肥満に関連する要因、減量の取り組みの意味、教室での活動、偏見を伴わない関わり方が含まれた。介入群では肥満への否定的な態度が受講直後に減り、追跡時点にも改善があった。調べた成果は態度の変化であり、受講者や子どもが痩せたという結果ではない。健康を伝える立場の人自身が、体形を評価する言葉を学び直す余地を示す試験である。[1]

「先生が痩せれば、子どもの健康もついてくる」との期待も慎重に扱いたい。教員自身の健康行動と教室環境の関連を調べた介入はあるが、職員の支援に加え、食事の提供方針や子どもの活動も同時に変えている。そこから教員本人の体重だけを原因として抜き出すことはできない。体形を成果の代役にせず、職員に何を支援し、教室の何を変えたのかを話すほうが、その研究の設計に沿っている。[2]

「差がなかったなら授業は無意味だった」という判定も急がない。小規模な教室単位の試験では、健康習慣や体格、活動に統計的な差を確認できなかった一方、実施可能性は報告されている。実施できたことと効果が確立したことを区別しつつ、規模を広げた検証を考える段階である。「必ず効く」と「何も意味がない」の間に、まだ効果を十分確かめられていない取り組みがある。[19]

今日からできること

筋トレを行う日と1回の時間を決める。 授業のある週に実施する回数と分数を、自分の体調と運動経験に合わせて具体化する。試験では3か月間に5回の対面支援を受け、筋トレ時間が増えた。自分も専門家の支援を受けながら、3か月の中で続けられる日程を組む。[12]
教室で食べ物をご褒美にする機会を減らす。 キャンディーやファストフードをご褒美にしている授業・行事を挙げ、変更する場面の数を決めて別の方法へ替える。研修を含む介入でこうした実践が減った試験は、年度の初めと終わりに評価していた。自分の担当でも、その年度内に替える場面を定める。[9]
朝食と菓子の食べ方を授業で扱う。 9〜11歳に研修済みの教員が教材を届けた試験では、朝食の頻度が増え、ポテトチップスの摂取が減った。担当する学年に合う教材を使い、朝食と菓子をそれぞれ何回取り上げるか授業計画に書き込み、実施する。[5]
体形を責めない対応をオンラインで学ぶ。 教室での活動や偏見を伴わない対応を扱う教材を受講する日と、その内容を授業で使う回数を決める。成人258人の試験では受講直後と6週間後に態度が改善した。この評価間隔を目安に、学んだ対応を使う機会を6週間の授業の中へ配置する。[1]

授業を終えた帰路にヨガを置く

授業を終えた帰路に自分の運動を挟むなら、オンザショア立川店の住所は東京都立川市曙町2-14-10 エトロワビル3Fで、JR立川駅北口から徒歩1分の距離にある。授業準備や職員会議のある日にも照らして通う時間を探せるよう、全曜日8:00〜23:30、年中無休で営業している。

ヨガは25種類以上で、溶岩プレートを敷いたスタジオでのホットヨガと常温のヨガを扱い、ピラティスや女性専用のキックボクササイズもある。持病のある教員は、運動の負荷に加えて溶岩ホットヨガの高温環境に入ることの可否も主治医に尋ねる。医師から運動を止められている方は利用できない。妊娠中の方は溶岩ホットヨガには参加できない。常温のマタニティヨガがある。

ヨガの体験は60分で税込1,980円、料金にはバスタオル2枚とフェイスタオル1枚、ヨガマットのレンタルが含まれる。授業後に持参する荷物を準備する際にも、この貸し出し品を踏まえられる。店の紹介でレッスンを調べ、料金と体験の予約へ進める。学校の仕事を切り上げる時刻から逆算し、ヨガに向かう日の授業準備を前倒しする。

参考文献

[1] Web-based intervention for changing attitudes of obesity among current and future teachers. — Hague et al., 2005, Journal of nutrition education and behavior. DOI: 10.1016/s1499-4046(06)60017-1

[2] Influence of Teachers’ Personal Health Behaviors on Operationalizing Obesity Prevention Policy in Head Start Preschools: A Project of the Children’s Healthy Living Program (CHL). — Esquivel et al., 2016, Journal of nutrition education and behavior. DOI: 10.1016/j.jneb.2016.02.007

[3] Effectiveness of a randomized school-based intervention involving families and teachers to prevent excessive weight gain among adolescents in Brazil. — Cunha et al., 2013, PloS one. DOI: 10.1371/journal.pone.0057498

[5] Impact of a one-year school-based teacher-implemented nutrition and physical activity intervention: main findings and future recommendations. — Habib-Mourad et al., 2020, BMC public health. DOI: 10.1186/s12889-020-8351-3

[7] The impact of an intervention taught by trained teachers on childhood overweight. — Rosário et al., 2012, International journal of environmental research and public health. DOI: 10.3390/ijerph9041355

[8] The effects of a preschool-based intervention for Early Childhood Education and Care teachers in promoting healthy eating and physical activity in young children: A cluster randomised controlled trial. — Toussaint et al., 2021, PloS one. DOI: 10.1371/journal.pone.0255023

[9] Intervention effects on kindergarten and first-grade teachers’ classroom food practices and food-related beliefs in American Indian reservation schools. — Arcan et al., 2013, Journal of the Academy of Nutrition and Dietetics. DOI: 10.1016/j.jand.2013.04.019

[11] Cohort study on clustering of lifestyle risk factors and understanding its association with stress on health and wellbeing among school teachers in Malaysia (CLUSTer)–a study protocol. — Moy et al., 2014, BMC public health. DOI: 10.1186/1471-2458-14-611

[12] Efficacy of a Multicomponent Physical Activity Intervention for Teachers With or At Risk of Type 2 Diabetes: The Support, Motivation, and Physical Activity Research for Teachers Health Randomized Controlled Trial. — Plotnikoff et al., 2025, Journal of physical activity & health. DOI: 10.1123/jpah.2024-0195

[13] The effectiveness of lifestyle-related health screening: a 2 year follow-up study of doctors and teachers. — Chambers, 1992, Family practice. DOI: 10.1093/fampra/9.4.500

[16] School education and childhood obesity: A systemic review. — Nga et al., 2019, Diabetes & metabolic syndrome. DOI: 10.1016/j.dsx.2019.07.014

[19] Elementary School-Based Obesity Intervention Using an Educational Curriculum. — Lynch et al., 2016, Journal of primary care & community health. DOI: 10.1177/2150131916644888

冒頭の写真: 博物館の展示として保存されている、パラムセの旧教区学校の教室内部。（写真: Rauno Kalda / CC BY-SA 3.0 ee / Wikimedia Commons）

この記事の情報は2026年10月時点のものです。個別の健康状態については医師にご相談ください。