住む場所で体重は変わるか　農村と都市の肥満の差は国や年齢層で向きが変わる

2026.10.30
ダイエットの科学特集

ロシアのメズマイ村にある農村の家々を写した横長の集落の風景立川駅徒歩1分年中無休の溶岩ホットヨガスタジオ

よく動く人が多くても、地域の肥満は少ないとは限らない

「よく動く」という言葉には幅がある。仕事をしている時間が長いのか、余暇に運動しているのか、活動の強さを含めて測ったのか。米国の比較で扱われた余暇の身体活動を、そのまま一日の仕事量の評価に読み替えることはできない。[12]

クロアチアの研究では、40歳以上で診療所を訪れた男女2,467人を対象に、内陸部と沿岸部、農村と都市を比べている。内陸の農村では、より強い身体活動が報告された一方、肥満、腹囲の大きさ、血圧の高さも目立った。活動が多いという特徴と、肥満が少ないという特徴は、この集団では重なっていなかった。[13]

クロアチアでは、2008年5〜7月に全国をカバーする59の診療所で、受診理由を問わず参加者を募った。社会人口学的な条件や心血管系の危険因子について、140項目の質問票で聞き取っている。測定にはBMIと腹囲のほか、総コレステロール、中性脂肪、血糖、尿酸などが含まれた。[13]

このクロアチアの比較には、血圧や腹囲とともに、血糖や脂質などの心血管系の危険因子も含まれた。内陸と沿岸という区分、農村と都市という区分を重ねて、身体活動を含む生活と検査指標を調べている。脂質の結果では、沿岸の農村でHDLコレステロールが高く、内陸の農村と沿岸の都市ではLDLコレステロールが高かった。地域ごとの違いは検査項目によっても現れ方が異なった。[13]

別の角度から活動を見たのが、コロンビアの成人3,086人の前向き研究である。開始時の平均年齢は51歳だった。先に身体活動を評価し、その後の肥満との関連を調べている。軽い活動を多く行うことが生活上必要な人もいる地域で、中程度以上の強さの活動に着目した研究だ。[2]

活動が少ない群に比べ、中程度の群の肥満のオッズ比は0.67で、95%信頼区間は0.53〜0.85、多い群は0.78で0.62〜0.98だった。年齢、性別、食事、座っている時間、睡眠などを調整した後の関連である。中程度の群から多い群へ進めば数字がさらに良くなる、という単純な順番ではなかった。[2]

著者らは喫煙による影響にも注意を向け、喫煙経験のない人でも同様の関連を確認している。活動は2005〜2009年に評価し、肥満は2011〜2019年に評価した。肥満の分類にはBMI30以上を用い、生活行動を先に測ってから、後の体格との関連を検討している。[2]

家庭の生活を読むときも、外遊びの時間だけに答えを預けられない。米国中西部の低所得世帯の就学前児と保護者572組を調べた研究では、農村の子どもは外遊びの時間が長い一方、年齢などを考慮したBMIの指標が高く、感情に伴う食べ過ぎの傾向も強かった。食事の質や画面を見る時間との地域の関連は確認されなかった。[8]

この解析には、肥満予防の無作為化比較試験が始まる前のデータが使われた。著者らは、低所得世帯の子どもでは地域による体格の差が3〜4歳のころから現れる可能性を挙げている。対応の論点には、農村の構造的な変化に加え、気持ちへの対処に関する家族支援も含まれていた。[8]

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支援の効果は、住所だけで決まるのか

地域差の研究を読むと、農村に住むこと自体が減量の不利な条件として固定されているように感じるかもしれない。だが、農村と都市で同じ支援への反応を比べた試験は、それとは違う問いを立てている。「今の集団に差があるか」と「支援を受けたときの変化が違うか」は別々の評価だ。[6]

米国ノースカロライナ州の試験には、過体重または肥満があり、膝の変形性関節症がある高齢者が参加した。平均年齢は64.6歳で女性が77%、農村居住者410人、都市居住者413人である。食事と運動を組み合わせた支援か、注意を向ける対照支援へ無作為に割り付け、18か月後までの結果を比べた。[6]

開始時には、農村と都市で症状、学歴、併存疾患、薬の使用、収入に違いがあった。そこを調整して、食事と運動の支援への反応が地域で変わるかを検討したところ、痛みの結果は両地域で同様と評価された。地域の違いを無視したのではなく、違いを考慮したうえで介入への反応を比べている。[6]

使われたのは、痛みと日常の機能を評価する尺度である。痛みについて、食事・運動支援と対照支援との差は農村で−0.63、都市で−0.29だった。それぞれの95%信頼区間は−1.31〜0.06、−0.99〜0.41とゼロをまたいでおり、地域別の推定値には改善側から差のない側までの幅があった。地域によって反応が異なるかを調べた検定でも、差は確認されなかった。[6]

日常の機能では農村でより大きな効果がありそうな可能性が残ったが、著者らは追加の検討を求めている。機能の尺度での食事・運動支援と対照支援との差は、農村で−4.60、都市で−1.38だった。95%信頼区間はそれぞれ−6.89〜−2.31、−3.73〜0.94で、地域と支援の交互作用の検定はP=0.054だった。[6]

持ち帰れる視点は、支援を考える際に体重以外の結果も見ることだ。膝に不安がある人なら、生活の中で困る動作は何か、痛みと機能をどう評価するかが話題になる。自分の膝に合う運動の内容は、医師や担当する医療者に確かめる。[6]

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よくある誤解

「都市と農村の肥満割合が近ければ、健康状態も近い」。南アフリカの追跡研究は、この見方を問い直す。農村536人、都市387人の黒人住民を2005年から2015年まで調べ、後の時点の肥満割合は農村41.7%、都市42.4%と近かった。一方、高血圧は農村のほうが多く、糖尿病と脂質異常の割合は都市のほうが高かった。[9]

体重に関連する分類が似ていても、ほかの病気の分布はそろわない。同研究では、腹囲は性別と地域のいずれの集団でも経年的に増加していた。自分の体重が地域の平均に近いことを、血圧や血糖を気にしなくてよい理由にはできない。地域の平均値と個人の健康評価には、別の役割がある。[9]

「農村の食事は必ず良く、都市の食事は必ず悪い」。米国成人の研究で食事の地域差が見られたことと、就学前児の研究で食事の質との関連が確認されなかったことは、両方受け取る必要がある。年齢、世帯の条件、食事の測り方の違う調査を、ひとつの食文化の評価にまとめない。[8][12]

さらに、「調整後も地域差が残ったなら住所が原因だ」という読み方もある。統計的な調整は、測った要因を考慮して比べる手続きである。測定していない違いまで消すものではない。米国の研究が環境についてさらなる研究を求めたのは、住所だけで原因の説明が完成したからではない。[12]

歩きやすさそのものは、「歩きやすい街とダイエットの科学」の記事に譲る。ここで見てきた農村・都市という大きな分類は、個々の道の歩きやすさと同じ意味にはならない。活動の測定内容に戻って考えることが、分類を自分の暮らしに引き寄せる手がかりになる。[2][12]

今日からできること

余暇に中程度の強さで体を動かす時間を設け、「週に何分、何日に分けるか」を決める。コロンビアの論文は週600 MET・分を活動量の区切りに使い、中程度の活動なら週150分に相当するとしている。この値は研究の分類であり、自分の目標は現在の活動量から決める。[2]
加糖飲料を飲む機会を減らすため、買う回数の上限を「週に何回」と決めて買い物に出る。米国成人の調査で地域差があった飲み物を、日々の購入と飲む頻度の工夫につなげる。[12]
果物や食物繊維を含む食品を日々の食事に取り入れ、「週の何日、どの食事に加えるか」を決めて献立を用意する。米国の調査で農村の摂取が少なかった食事の構成に目を向ける行動だ。[12]
膝の痛みが活動の妨げになる場合は、受診時に食事と運動を組み合わせた支援について尋ねる。困っている動作を伝え、痛みと日常の機能をどう評価するかを相談する。[6]

農村・都市の分類から、駅までの道のりへ

農村か都市かという分類から自分の余暇の活動へ目を移すなら、オンザショア立川店の常温ヨガやホットヨガを、駅への移動とつながる運動の機会として考えられる。溶岩プレートを敷いたスタジオのホットヨガに加え、ヨガの内容は25種類以上にわたる。

ヨガを初めて試す人向けの体験は、税込1,980円で60分のレッスンに参加する形だ。料金にはバスタオル2枚とフェイスタオル1枚、ヨガマットの貸し出しも含まれる。医師から運動を止められている方は利用できない。妊娠中の方は溶岩ホットヨガには参加できない。常温のマタニティヨガがある。

立川市曙町2-14-10のエトロワビル3Fが所在地で、JR立川駅北口を出て徒歩1分の距離にある。営業は年中無休、8:00〜23:30だ。ヨガのほかにもピラティス、女性専用のキックボクササイズ、ボクササイズ、HIIT、パーソナルトレーニングを扱っている。店の案内と料金はそれぞれのページに掲載されている。住む地域の印象より、駅までの道のりにヨガへの往復を加えて余暇の過ごし方を決める。