電動アシスト自転車で通勤した4週間 漕ぐ負荷と心肺の体力、体脂肪の変化

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体脂肪の減少と、血糖・体力の改善を分ける

ダイエットの話では、体力が伸びたという結果が、そのまま痩せた話に置き換わりやすい。だが、通勤者の介入で測られた項目を分けると、違いがはっきりする。座っていることの多い人が電動アシスト自転車で通勤した研究では、心肺機能と糖負荷検査後の血糖には有意な改善があったが、脂肪量は同じ結論にならなかった。[5]

この介入では、参加者に週に少なくとも3日、1日40分の通勤を4週間行うよう求めた。実際の総走行時間は平均15.9時間だった。体脂肪量は平均28.6kgから28.2kgへ動いたものの、P値は0.07で、有意な減少とは判定されていない。体脂肪量については、減少傾向という位置づけになる。[5]

平均血圧も低下方向だったが、有意差はなかった。一方、心肺機能を測る最大酸素摂取量は、平均2.21L/分から2.39L/分へ増え、運動試験の最後の出力も上がった。最後の出力は165.1Wから189.3Wへ有意に上昇した。[5]

さらに、この研究は通勤前後を比較した介入であり、通常の自転車や、通勤を変えない群との無作為比較ではない。生活のほかの変化と切り離して、アシスト自転車だけが血糖の変化を起こしたと確定するには限界がある。体力の改善という有望な結果と、研究の設計が許す説明の範囲をセットで読むべきだ。[5]

糖負荷検査は、決められた条件で糖をとった後の反応を調べる検査で、この研究では2時間後の値を評価していた。参加者は介入前に体組成、最大酸素摂取量、平均血圧、血中脂質も測り、4週間後に同じ生理学的な測定を繰り返した。通勤の評価は、走行の記録だけで終わらず、実験室で前後の体の状態を測る構成だった。[5]

2018年の系統的レビューも、活動が少ない人の心肺機能の改善については中程度の確かさの根拠がある一方、代謝や心理面の結果は結論が定まらないと評価した。個別の試験で良い値が出ることと、研究を集めても安定した結論になることは、別の段階にある。[7]

新しいレビューも、身体活動を日常に増やす可能性を評価しつつ、長期的な健康への寄与を明らかにするには、より厳密な研究を求めている。このレビューでは、身体活動への参加を妨げる要因を減らし、活動の少ない人や身体的な制約のある人の参加を支える可能性にも触れている。[3]

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距離を伸ばす前に、事故の数字の分母を見る

体を動かす乗り物として考えるなら、事故も別の評価軸になる。米国の救急医療データを後ろ向きに調べた研究では、2019〜2023年の電動自転車に関連した骨折について、520件の標本から全国の件数を推計した。推計値は22,432件だった。これは乗車を促す介入の試験ではなく、けがをして救急受診した事例の分析である。[12]

研究では、骨折の約4分の1が自動車との衝突に関連していた。自動車が関わることは入院との関連も示した。運動の強さだけを目標に、走る速さや道路での負荷を上げる見方では、こうした別の結果が視野から落ちてしまう。[12]

ただし、このデータから「電動アシスト自転車は通常の自転車より何倍危険だ」とは言えない。走行距離や利用回数を分母にした比較が示されていないからだ。骨折件数の増加も、利用者が増えた影響と、利用ごとの危険の変化を分けては評価できない。件数の推計と個人の危険率は違う。[12]

救急データの集め方にも特徴がある。対象は米国の100か所の救急部門から得た全国標本で、病院の規模や地理的な位置などに応じた重みを付け、全国の件数に換算している。救急で観察された520件と全国推計22,432件は、別々の事故集団を足した数ではなく、標本とそこから算出した推計の関係にある。[12]

入院した骨折は全体の27.7%だったが、部位によって入院との関係は違った。大腿部の骨折は全骨折の2.7%と少数ながら、入院率は90.7%だった。頻度の高い部位と、入院率の高い部位には違いがあった。研究では骨折の多くが腰より上に生じた一方、下肢のけがのほうが入院につながりやすかったと報告している。[12]

年齢による違いも示された。18歳未満では手首が最も多い骨折部位で、35〜55歳と55歳超では頸椎、胸椎、肋骨、胸骨を含む上部体幹の骨折が最も多かった。35〜55歳は全体の入院率が年齢群の中で有意に高かった。研究は、単なる件数の増加に加え、誰にどのようなけがが起きたかも調べている。[12]

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よくある誤解

「最新のレビューは人数が多いから、痩せる効果も確定している」という読み方には飛躍がある。新しいレビューでは、対象者、比較相手、研究設計、測る指標の違いが大きかったため、共通の効果量へ統合する方法ではなく、文章で結果を整理している。人数とともに、何の指標をどう整理したレビューかを見ることが大切だ。[3]

「自転車に乗っている時間さえ同じなら、通常の自転車と運動量は等しい」とも言い切れない。補助によってエネルギー消費が下がった実験があり、同じ時間の体への負荷は設定で変わる。走行時間が増えた話を、そのまま同じ割合のエネルギー消費増加に置き換えないことが肝心だ。[2]

「購入した人の活動が増えたのだから、買うことが最良の介入だ」という結論も調査の範囲を超える。購入への関心には、もとの活動量や価値観との関係が見られた。購入への関心を予測した要素には、一般的な身体活動に加え、楽しみを重視する生活の価値観も含まれていた。[1]

「電動なら漕いでも運動にならない」という思い込みも、測定結果と合わない。補助ありの条件でも中強度に達した実験があり、日常の通勤でも心拍数から推定した強度は平均4.9メッツだった。補助で負荷が下がることと、漕ぐ活動がなくなることは異なる。通勤を始める人には、楽に移動できるという感覚と、体を動かしているという実測が両立していた。[2][5]

今日からできること

  • 通勤のどの区間を電動アシスト自転車で漕ぐかを選び、週に何日使うか、何週間試すかを自分で決める。出発時刻にも余裕を取り、速さを競わず、自分で選んだ速さで漕ぐ移動を生活に入れる。通勤を活動の機会にした試験を手がかりにする。[4][5]
  • 自転車に替えた後も残したい徒歩の用事を一つ選び、週に何回、何分ほど歩くかを決める。購入前後の調査は、自転車の距離だけでなく歩行の日数と時間も尋ねていた。漕ぐ移動が増えた週にも、自分で決めた歩く機会を確保する。[1]
  • 移動以外に行っている運動を一つ挙げ、始める時刻と週の回数を決めて続ける。購入前後の調査が扱った総身体活動には、自転車や歩行以外の活動も含まれる。通勤で漕いだ日だけを活動のすべてとせず、もともとの運動も週の予定に置く。[1]
  • 週の終わりに振り返る日を決め、漕いだ距離、歩いた日数と時間、それ以外の運動の日数と時間を一緒に記録する。購入前後の調査で尋ねた項目に沿って、自転車だけが増えたのか、生活全体の活動が増えたのかを確かめる。[1]
立川駅徒歩1分年中無休の溶岩ホットヨガスタジオ

電動アシストで漕ぐ日、ヨガに向かう日

自転車以外の活動も含めて暮らし全体を見るという論点から、漕がない日の動きにも目を向けたい。オンザショア立川店では、ヨガだけで25種類以上のレッスンを扱う。通勤路でペダルを踏む日とは違う過ごし方を、屋内のレッスンから考えられる。溶岩プレートを敷いたスタジオでのホットヨガに加え、常温のヨガも受けられる。

ヨガの体験を利用するなら、60分のレッスンに税込1,980円で参加でき、バスタオル2枚とフェイスタオル1枚、ヨガマットのレンタルが付く。医師から運動を止められている方は利用できない。妊娠中の方は溶岩ホットヨガには参加できない。常温のマタニティヨガがある。

スタジオはJR立川駅北口から徒歩1分、東京都立川市曙町2-14-10のエトロワビル3Fにある。毎日8:00〜23:30の営業で年中無休。ピラティス、女性専用のキックボクササイズ、ボクササイズ、HIIT、パーソナルトレーニングも取り扱う。

レッスンの案内は店のトップ、費用は料金ページ、ヨガの体験申込みは予約ページにある。電動アシスト自転車を漕がない日の外出先として、受けたいヨガのレッスンを一つ挙げておく。

参考文献

[1] A push for public health: the effect of e-bikes on physical activity levels. — Sundfør et al., 2017, BMC public health. DOI: 10.1186/s12889-017-4817-3

[2] The electrically assisted bicycle: an alternative way to promote physical activity. — Louis et al., 2012, American journal of physical medicine & rehabilitation. DOI: 10.1097/PHM.0b013e318269d9bb

[3] Potential Benefits of E-Bikes for Physical Activity: A Systematic Review. — Xu et al., 2026, Journal of physical activity & health. DOI: 10.1123/jpah.2026-0175

[4] Effect of E-Bike Versus Bike Commuting on Cardiorespiratory Fitness in Overweight Adults: A 4-Week Randomized Pilot Study. — Höchsmann et al., 2018, Clinical journal of sport medicine : official journal of the Canadian Academy of Sport Medicine. DOI: 10.1097/JSM.0000000000000438

[5] Pedelecs as a physically active transportation mode. — Peterman et al., 2016, European journal of applied physiology. DOI: 10.1007/s00421-016-3408-9

[7] Health benefits of electrically-assisted cycling: a systematic review. — Bourne et al., 2018, The international journal of behavioral nutrition and physical activity. DOI: 10.1186/s12966-018-0751-8

[12] The Rapid Escalation of Fractures and Hospital Admissions From Electric Bicycle Injuries in the United States: An Analysis of National Injury Data From 2019 to 2023. — Namiri et al., 2025, Journal of orthopaedic trauma. DOI: 10.1097/BOT.0000000000002965

冒頭の写真: シェアサイクルの貸出拠点にある電動自転車を、駆動系のある側から写した一台。(写真: Facewizard / CC BY 4.0 / Wikimedia Commons)

この記事の情報は2026年10月時点のものです。個別の健康状態については医師にご相談ください。

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宮川涼 Founder
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