食べ物の広告を見た後に食べる量 テレビとネットの広告で行われた実験の数字

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ネットの広告は、広告だと分かれば十分なのか

テレビからネットへ媒体が移ると、広告を見分けること自体が研究の問いになる。13〜17歳の832人が参加したオンライン研究では、写真共有サービスのInstagramに由来する広告と、従来の広告を比べた。最初の課題では、ロゴやコメント、「いいね」などの外枠を取り除いた広告を組にして、どちらがInstagram由来かを尋ねた。[12]

参加者が出所を当てる成績は、偶然の水準を下回った。広告の出所を外観だけで判断する難しさを示す結果である。ただし、出所を当てる課題と、広告に含まれる栄養情報が正しいかを判定する課題は違う。この研究で確かめられたのは、主に広告の由来の識別と、広告への評価である。[12]

次の課題では、Instagram風の外枠を付けるなどして、見せ方を変えた。出所を表示した条件では、評価した5項目のうち4項目に差がなかった。出所を表示しない条件では、Instagram由来の広告が、流行らしさ、芸術的な魅力、好ましさという3項目で従来の広告より好まれた。著者らは、サービスの特徴的な見せ方が評価をより肯定的にすることも指摘した。[12]

広告への評価について、「広告だと見抜けるかどうか」だけで、受け取る影響のすべてを説明するのも難しい。評価のされ方には、出所の表示や見せ方という別の層がある。[12]

栄養知識があれば安心という考えも、子どもの実験では単純に支持されていない。7〜13歳を対象に、食べ物か玩具の広告を見せた無作為化実験では、栄養の知識、説得されていると理解する力、味や仲間との関係に関する評価が、食品選択と複雑に関わっていた。[6]

知識があっても、おいしさや仲間に合わせることを重視し、広告された食品を選ぶ子どもがいた。健康的な食品を選ぶ子どもも、同じ食品カテゴリーの間食を選ぶ子どももいた。論文は栄養知識だけでは健康的な選択を保証できず、説得の仕組みを理解する教育や、仲間の規範なども考えるべきだと述べている。[6]

家庭に引き寄せるなら、「知っているのに食べた」という責め方をいったん脇に置ける。知識と食品への評価が別々に関わるという結果は、知っていることを試験するより、何がおいしそうに見えたのか、誰と同じものを食べたいのかを話題にする余地を与える。この実験の対象は7〜13歳で、家族連れが訪れる催しの会場で実施された。実験室以外の場で、食品と玩具の広告を比較した点も特徴だ。[6]

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大人への影響と広告規制は、どこまで言えるか

食品広告の話題は、子どもの話だけとして読まれやすい。子どもと大人を扱ったメタ分析では、両者を含む研究群で購入や食品選択、摂取などへの影響が示されている。一方、ここまで紹介した具体的なテレビやネットの実験は、子どもと青少年を対象としている。大人の女性が同じ広告で同じ反応をするという数字までは置けない。[6][12][13][19]

2022年の論文は、21本の系統的レビューを検討し、その中に計490本の一次研究が含まれると報告した。メタ分析を含むレビューは5本だった。広告と反応の関連は12歳未満や肥満の子どもでより明瞭であり、近年のレビューはオンライン広告に注目し、特に青少年への悪影響を扱っていた。年齢層と媒体の両方が、研究を読む際の背景になる。[20]

体重に届く影響の読み方には、追跡研究も役立つ。青少年30人に、食品と食品以外の広告を含むテレビ番組を見せ、脳の反応と、その後1年間のBMIの変化を調べた研究がある。線条体という報酬に関わる領域の反応が大きい人ほど、その後のBMI増加が大きい関連があった。一方、眼窩前頭皮質という別の領域では同じ関連を認めなかった。[18]

これは、反応の個人差と将来の変化の結びつきを示す観察である。広告の多い生活を無作為に割り当て、広告だけで体重が増えたと確かめた試験とは異なる。最初のBMIの違いによって、この関連の強さが変わる結果は認められなかった。[18] それでも、広告を見た人が全員同じように反応するという想定を見直す材料にはなる。[18]

では、規制すれば肥満を防げるのか。2024年の公衆衛生のレビューは、業界の自主規制に解決を任せる方法は有効でなかったとし、政府主導の政策はそれより成功していると評価している。ただし、その範囲は限られ、採用や実施にも課題が残る。個人の理解だけに任せず、環境を変える理由を示す評価である。[3]

英国の規制の歴史を扱った2022年のレビューでは、子ども向け番組中の食品広告を制限した後も、子どもは該当する広告を見て影響を受けていたと報告されている。番組の区分に制限を置くだけでは、広告への接触が残ったという点が焦点だ。このレビューが扱うのは、2007年に導入された子ども向け番組中の制限と、その後の政策の経緯である。[14]

広告が届く範囲をどう定めるかは、家庭の選び方とも社会の規則ともつながる。テレビの子ども向け番組だけを見るのか、ネットや青少年まで含むのかで、考える範囲が違う。レビューはデジタルのマーケティングが若者とブランドとの関わりを大きく変えたと指摘しており、媒体をまたいで考える課題を示している。[3]

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よくある誤解

「広告に影響された人は、その商品の栄養を知らない」という説明では足りない。子どもの食品選択の実験には、知識があっても、味や仲間への評価と結びついて広告された食品を選ぶ群があった。情報を覚える課題と、欲しいものを選ぶ場面の違いである。知識を教えるだけで解決したと見なさず、食品への評価も見る視点が残る。[6]

「ネット広告のほうがテレビより食べさせる」と一括りにするのも早い。ネット広告の見た目を比べた試験は、好ましさなどを評価していた。テレビ広告の後の実験食の研究は、食べた量を測っていた。測ったものが違う研究の結果を並べて、媒体の勝ち負けにすることはできない。好感度の比較なら好感度同士、摂取量の比較なら摂取量同士で判断したい。[12][19]

「短期に食べる量が増える研究があるから、広告を減らせば同じ分だけ体重が落ちる」とも計算できない。子どもの食品マーケティングを調べた系統的レビューは、態度、好み、摂取への悪影響を整理する一方、長期の体重への影響を評価する研究をさらに求めていた。家庭で広告との距離を変える工夫と、何kgの減量を約束することの間には、まだ測るべき過程がある。[11]

今日からできること

広告を見た後に何を食べるかだけでなく、普段の食事や休息、体を動かす機会を自分の生活に合わせて組み立てたい。最初から多くを変えず、続けられそうな行動を選ぶ。

  • 夕食を落ち着いて食べる日を、週に何回、何時ごろにするか自分で決める。続ける期間も決め、その間は食べ始めた時刻と、急がず食べられたかを記録する。帰宅が遅い日まで同じ時刻にそろえるより、仕事のある日と休みの日に分けて考える。
  • 間食を選ぶ前に、その日に食べたいものと量を考える機会を週に何回設けるか、自分で決める。取り組む期間を設定し、選んだ食品と食べた量、食後の満足感を記録する。買い置きがある日は、家にあるものも選択肢に入れる。
  • 散歩などで体を動かす機会を、週に何回、1回何分にするか自分で決め、続ける期間を設けて、実行した時間と体調を記録する。画面を見る合間に立つ、近所へ出るなど、今の暮らしに入れやすい場面から始める。
  • 就寝に向けて画面を閉じる時刻を自分で決め、週に何日取り組むかと続ける期間を設定する。期間中は画面を閉じた時刻、寝床に入った時刻、翌朝の休めた感じを記録する。眠る前に食品の投稿を見続けがちな人は、端末を置く場所も用意しておく。
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食品広告の画面を離れ、立川駅北口で体を動かす

食品広告を眺める時間から体を動かす時間へ切り替える行き先として、JR立川駅北口から徒歩1分のオンザショア立川店がある。溶岩ホットヨガスタジオで、溶岩プレートを敷いた部屋でのホットヨガのほか、常温のヨガも行っている。ヨガの種類は25以上あり、体験レッスンとして案内されているのはヨガの60分である。税込1,980円の体験料金には、ヨガマットとバスタオル2枚、フェイスタオル1枚のレンタルが入っている。

画面から離れて通う際には、東京都立川市曙町2-14-10 エトロワビル3Fという所在地と、8:00〜23:30の営業時間を確認しておきたい。年中無休で営業しているため、曜日を問わず通う時間帯を検討できる。ヨガのほかにはピラティス、女性専用のキックボクササイズ、ボクササイズ、HIIT、パーソナルトレーニングを扱う。

医師から運動を止められている方は利用できない。妊娠中の方は溶岩ホットヨガには参加できない。常温のマタニティヨガがある。店の案内には種目、料金のページには費用が載り、予約ページはヨガ体験の申し込み先となる。食品広告で目にした食べ物の話から少し離れ、通勤や買い物の動線に体を動かす機会を組み込もう。

参考文献

[1] Television food advertisements and childhood obesity: A systematic review. — Pourmoradian et al., 2021, International journal for vitamin and nutrition research. Internationale Zeitschrift fur Vitamin- und Ernahrungsforschung. Journal international de vitaminologie et de nutrition. DOI: 10.1024/0300-9831/a000681

[3] More than a Nuisance: Implications of Food Marketing for Public Health Efforts to Curb Childhood Obesity. — Harris et al., 2024, Annual review of public health. DOI: 10.1146/annurev-publhealth-090419-102616

[6] Food advertising, children’s food choices and obesity: interplay of cognitive defences and product evaluation: an experimental study. — Tarabashkina et al., 2016, International journal of obesity (2005). DOI: 10.1038/ijo.2015.234

[8] The impact of racially-targeted food marketing and attentional biases on consumption in Black adolescent females with and without obesity: Pilot data from the Black Adolescent & Entertainment (BAE) study. — Cassidy et al., 2023, PloS one. DOI: 10.1371/journal.pone.0279871

[11] Food Marketing Influences Children’s Attitudes, Preferences and Consumption: A Systematic Critical Review. — Smith et al., 2019, Nutrients. DOI: 10.3390/nu11040875

[12] How Food Marketing on Instagram Shapes Adolescents’ Food Preferences: Online Randomized Trial. — Bragg et al., 2021, Journal of medical Internet research. DOI: 10.2196/28689

[13] Food marketing, eating and health outcomes in children and adults: a systematic review and meta-analysis. — Boyland et al., 2025, The British journal of nutrition. DOI: 10.1017/S0007114524000102

[14] Towards a regulation of food advertising? — Tedstone et al., 2022, The Proceedings of the Nutrition Society. DOI: 10.1017/S0029665122001926

[18] Individual differences in striatum activity to food commercials predict weight gain in adolescents. — Yokum et al., 2014, Obesity (Silver Spring, Md.). DOI: 10.1002/oby.20882

[19] Food commercials do not affect energy intake in a laboratory meal but do alter brain responses to visual food cues in children. — Masterson et al., 2019, Appetite. DOI: 10.1016/j.appet.2018.10.010

[20] Unhealthy food advertising. A position paper by the AEP Committee on Nutrition and Breastfeeding. — Delgado et al., 2022, Anales de pediatria. DOI: 10.1016/j.anpede.2022.07.003

冒頭の写真: 食品店のショーウィンドーに陳列された、ナッツ入りチョコレートの商品(写真: Msuaic HWAIE Dungia / CC BY-SA 4.0 / Wikimedia Commons)

この記事の情報は2026年10月時点のものです。個別の健康状態については医師にご相談ください。

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