通勤は運動になるだけでなく病欠も減らす?徒歩と自転車で違う追跡研究の答え

ヨガとからだの記事のイメージ写真 立川駅徒歩1分年中無休の溶岩ホットヨガスタジオ

通勤を変える試験では、徒歩を含む群にも変化があった

観察研究の次は、実際に通勤方法を変えてもらった試験を見たい。オーストリアの大学病院で働く健康な成人73人を、介入群51人と対照群22人へ無作為に割り当てた試験がある。参加者の年齢は平均46歳、ばらつきを示す標準偏差は9歳だった。中年の働き手を含む集団の結果を、18〜39歳の女性にそのまま当てはめることはできない。介入群は12か月間、身体を動かして通勤するよう求められた。[3]

介入群の内訳は、自転車を使う26人と、公共交通を部分的に使いながら残りを歩く25人だった。対照群は普段の通勤行動を変える必要がなかった。身体を動かす通勤という同じ看板でも、出発から到着まで自転車を使う方法と、交通機関に徒歩をつなぐ方法では生活への組み込み方が違う。[3]

介入群では、健康関連の生活の質を測る尺度のうち、身体の働き、心の健康、活力、全般的な健康などに有意な改善が見られた。自転車群のほうが、公共交通と徒歩の群より生活の質について大きく、統計的にも明瞭な変化を示した。著者らの結論も、身体を動かす通勤が働く人の生活の質を高める戦略になりうるというものだった。[3]

ところが、病欠日数との関連が観察されたのは公共交通と徒歩の群だけである。この群の病欠日数は7.5日から4.0日となり、統計的に有意な変化だった。自転車で生活の質の変化が目立ったことと、病欠で変化が見えた群は一致しなかった。[3]

この結果を「徒歩のほうが自転車より病欠を減らす」と言い換えることも避けたい。介入群と対照群への割り当ては無作為だが、病欠について示されたのは公共交通と徒歩の群内での変化である。群内で前後差が有意だったという事実だけから、別の通勤方法との優劣までは決まらない。[3]

大規模な追跡で徒歩の好ましい関連が明瞭でなかったことと、この試験で徒歩を含む群に変化があったことは、両方残して読むべきだ。人数も、研究の設計も、通勤の組み合わせも違う。全体を「徒歩は効く」「自転車しか意味がない」のどちらかに押し込むと、せっかくの違いが消えてしまう。[3][4]

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若い働き手の結果も、通勤と余暇で分けて読む

通勤の研究に中年の働き手が登場しても、若い世代にそのまま当てはまるかは別の問いになる。ヘルシンキ市職員の19〜39歳を対象にした研究では、調査時の身体活動と、その後の登録情報による病欠を結びつけて調べた。通勤活動の解析対象は3,513人、余暇の活動は3,618人だった。18〜39歳の女性という読者層には年齢が近いが、18歳は対象外であり、フィンランドの市職員という働く環境の違いもある。[5]

通勤活動と病欠の好ましい関連が確認されたのは女性だけであり、通勤の関連は余暇の活動に比べて弱かった。女性では中高強度の余暇活動をする群で、不活動の群より総病欠日数の率が低く、率比は0.69、95%信頼区間は0.60〜0.80だった。信頼区間は、推定値に伴う不確かさを表す幅である。[5]

この0.69を自転車通勤の効果として引用してはいけない。これは女性の余暇活動についての数字だ。通勤の研究と聞くと、同じ論文の中にある好ましい数字を全部通勤へ集めたくなるが、運動した場面が異なる。男性でも余暇活動に好ましい関連はあった一方、通勤の関連は男女でそろわなかった。[5]

著者らは、強度の高い活動を含む余暇の身体活動は、その後の病欠の少なさと関連し、活動量や性別でパターンが異なると結論している。若い時期からの活動に意味があるという示唆と、「通勤だけで同じ結果になる」という主張は分けておきたい。[5]

別の従業員1,742人を3年間追った研究では、対象は従業員で、18〜39歳の女性に限った推定ではないため、この読者層で同じ関連があるかは別に確かめる必要がある。年間10か月以上スポーツを続けることが、首や肩の症状、首や上肢の症状による病欠の少なさと関連した。その病欠のオッズ比は0.48、信頼区間は0.28〜0.84だった。一方、身体を動かす通勤については、病欠に好ましい傾向はあっても効果を示せなかった。[9]

この研究でも、スポーツの結果を徒歩通勤へ移してはいけない。続けることが関心のあるテーマでも、どの活動で何を調べたかを保つ必要がある。通勤は活動の入口になりうるが、余暇の運動の結果を丸ごと背負わせると、毎朝の駅までの道が急に重い宿題になってしまう。[5][9]

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よくある誤解

「病欠が少ないなら、病気になりにくくなった証拠だ」という受け取り方は強すぎる。病欠は仕事を休んだ日数や件数であり、研究が直接比較したのもその記録や報告である。フィンランドの研究は過去の病欠などを考慮しているが、観察された関連だけでは、通勤変更が原因かどうかは確定できない。休みの記録を、すべての病気の発症記録と同じものとして読まないことだ。[4]

「遠く、速く、毎日走れば走るほどよい」という読み方にも飛躍がある。オランダの研究では距離や速度との量反応関係が観察され、週3回、5km以下の短距離を走る人に比べ、より頻繁に長い距離を走る人は平均病欠日数が少なかった。しかし、観察された群の比較は、今の読者に速度や距離を増やすよう指示する試験ではない。数字は交通状況や体調を飛び越える免許にならない。[2]

「徒歩の有意差がないなら、歩く時間は無駄だ」という考えも、問いを広げすぎている。英国の研究で徒歩との関連が有意でなかったのは、その研究で測った健康指標についてである。別の介入試験では公共交通と徒歩の群に病欠日数の変化があった。病欠という結果がそろわないことを、徒歩という行動全体の価値がないことへ読み替える必要はない。[1][3]

研究の数字は、休む人を責める材料にもならない。ここでの目的は病欠ゼロの競争ではなく、生活に身体活動を置く方法を考えることだ。休みが必要な日に休む判断と、普段の移動を見直す判断は、同時に持っていてよい。

今日からできること

  • 通勤を見直すなら、徒歩、自転車、公共交通との組み合わせを分けて書き出す。12か月の試験でも、自転車と公共交通に徒歩をつなぐ方法は別の群だった。全部を「通勤運動」にまとめず、自分が変えられる区間を探す。[3]
  • 距離の記録は、自分の移動を知るために使う。週61kmは追跡研究の活動量が多い群の平均であり、達成目標として借りない。今の経路から無理なく組み込める方法を検討する。[4]
  • 変化を見るときは、通勤方法だけでなく生活の手応えも分けて残す。73人の試験では生活の質と病欠で変化の出方が違った。気分のよさを病欠予防の証明にせず、それ自体の感想として扱う。[3]
  • 通勤だけに運動の役目を集めない。19〜39歳の職員の追跡では、余暇の活動と通勤の活動で関連が異なった。通勤の変更が難しい生活なら、余暇に続けられる場所や時間も候補にする。[5]
  • 病欠の増減を短い期間で自己採点しない。大規模研究は12か月と24か月の記録を比較した。今週休まなかったことを成果にせず、体調に不安があるときは運動量を競わず医師に相談する。[4]

朝の移動を変える案を立てるときは、帰宅まで含めて予定表を見ると具体的になる。帰りに用事がある日、荷物が違う日、公共交通を選びたい日もあるだろう。毎日同じ方法に固定することから始める必要はない。研究の距離に生活を合わせるより、まず自分の生活で何を変更できるのかを明確にしたい。

また、病欠日数を成果の欄に置くと、必要な休養まで失敗に見えてしまう。記録するなら「どの区間で体を動かしたか」と「その方法を今後も選びたいか」という、実際の行動と判断を中心にする考え方もある。これは病欠を減らす効果が確かめられた記録法という意味ではなく、研究結果を生活に持ち込むときの整理の提案である。

yogaのレッスン前の様子生徒の足もとにあるヨガマット 立川駅徒歩1分年中無休の溶岩ホットヨガスタジオ

オンザショアで、通勤とは別の予定を持つ

通勤経路を変えにくい日は、余暇の予定として運動の場所を考える選択もある。オンザショア立川店は、JR立川駅北口から徒歩1分、東京都立川市曙町2-14-10 エトロワビル3Fにある。移動の途中で使えるか、住所と予定を照らし合わせて検討できる。

営業時間は8:00〜23:30、年中無休だが、開店時刻とレッスン開始時刻は別である。年末年始の12/29〜1/3は通常レッスンを休み、会員向けの特別の有料講座となる。参加する回は、その日のスケジュールで確かめる形になる。

医師から運動を止められている方は利用できない。妊娠中は溶岩ホットヨガに参加できず、常温のマタニティヨガがある。溶岩プレートを敷いたスタジオでのホットヨガのほか、常温ヨガやピラティス、パーソナルトレーニングもある。ヨガの体験は税込1,980円で、60分のレッスンにバスタオル2枚、フェイスタオル1枚、ヨガマットのレンタルを含む。店の案内と料金、体験予約で、続ける予定の組み方を確認できる。

参考文献

[1] Longitudinal associations of active commuting with wellbeing and sickness absence — Mytton OT, Panter J, Ogilvie D., 2016, Preventive medicine. DOI: 10.1016/j.ypmed.2015.12.010

[2] The association between commuter cycling and sickness absence — Hendriksen IJ, Simons M, Garre FG, Hildebrandt VH., 2010, Preventive medicine. DOI: 10.1016/j.ypmed.2010.05.007

[3] Effects of active commuting on health-related quality of life and sickness-related absence — Neumeier LM, Loidl M, Reich B, et al., 2020, Scandinavian journal of medicine & science in sports. DOI: 10.1111/sms.13667

[4] Associations Between Active Commuting and Sickness Absence in Finnish Public Sector Cohort of 28 485 Employees — Kalliolahti E, Gluschkoff K, Lanki T, et al., 2024, Scandinavian journal of medicine & science in sports. DOI: 10.1111/sms.70001

[5] Leisure-time and commuting physical activity and subsequent sickness absence among young and early midlife employees: a register-linked follow-up study 2017-2020 — Päivärinne V, Fagerlund P, Lahti J, Rahkonen O, Lallukka T., 2026, International archives of occupational and environmental health. DOI: 10.1007/s00420-026-02234-2

[9] The effect of physical activity in leisure time on neck and upper limb symptoms — van den Heuvel SG, Heinrich J, Jans MP, van der Beek AJ, Bongers PM., 2005, Preventive medicine. DOI: 10.1016/j.ypmed.2004.11.006

この記事の情報は2026年11月時点のものです。個別の健康状態については医師にご相談ください。

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