ダイエット中の間食をやめるなら家族も一緒に？買い置きと支援の役割を考える

2026.10.31
ヨガとからだの小さな疑問

間食の回数だけでは、家庭の食べ方を採点できない

「間食をしない」を目標にすると、つい食べたか食べなかったかの判定になる。しかしフランスの成人を対象にした横断研究では、間食の頻度、間食から得るエネルギー、栄養の密度に、それぞれ異なる特徴があった。対象は女性84,692人、男性23,491人で、平日の食事記録を使っている。[4] 横断研究は、ある時点の状態の関連を調べる方法だ。

年齢が高い人では間食をする傾向が強かった一方、若い成人より間食の栄養密度が高く、間食からのエネルギーやエネルギー密度は低かった。[4] 栄養密度はエネルギーに対してどれほど栄養を含むか、エネルギー密度は食品の量に対するエネルギーの多さを見る考え方である。食べる機会の多さと、食べた中身の特徴は同じではない。

子どもと同居していることも、男女で同じ関連ではなかった。女性では間食のエネルギー密度が高く栄養密度が低いこと、男性では間食からのエネルギーが低いことと関連していた。[4] これを「子どもが親の食事を悪くする」と読んではいけない。同居状況と食べ方の関連であり、子どもが原因だとは示していない。

家庭に子どもがいれば、子どもが食べる予定の食品も棚に入る。そこで自分の希望を実現するために家の食品を一律になくすのではなく、自分の購入分と家族の購入分を相談する案になる。成人の調査を、子どもの間食をなくす指示に使わないことも大切だ。研究の対象が誰かを置き去りにすると、別の家族の食べ方まで誤って採点してしまう。[4]

間食の内容が変わる可能性は、介入研究にも表れている。低所得家庭を利用者に含む24の保育施設を条件ごとに割り当てた試験では、子どもと親への栄養教育に加え、職員の研修や家庭向けの情報提供を組み合わせた。親1,143人の回答で家庭の食べ方を評価し、子どもが自分から野菜を間食にする頻度などに有意な増加がみられた。[12]

一方、果物の摂取や、親が野菜・果物を出す行動などには有意な効果がなかった。[12] すべての指標が同じ方向に動いたわけではない。子ども、親、施設職員が関わる複合的な取り組みなので、家庭の買い置きだけが結果を生んだともいえない。この試験は成人の減量法ではないが、「間食が増えた」という言葉だけでは変化の評価ができない例にはなる。

また、フランスの研究は平日の食事記録を使っているため、休日の家族の食卓まで同じ形だと考えないほうがよい。[4] 自分の家庭で話すなら、仕事のある日の帰宅後と、家族が家にいる日の買い物を分けて思い出す案になる。「いつも多い」では相談しにくくても、どの場面で自分向けの購入が増えたかなら確認できる。研究の集計単位と、暮らしの中で話し合いたい場面の両方を意識したい。

自分の暮らしでも、家族が間食をした事実と、自分が控えたかった食品が予定外に増えた事実は分けて振り返りたい。後者を相談したいのに、前者を失敗扱いにすると、相談の範囲が家族全体へ広がる。本人が何を変えたいのかを明確にすることが、家庭の共有スペースを使う際の話の土台になる。

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教える・励ますだけで、同じ変化が起きるわけでもない

家族が同じ知識を持てば行動もそろう、という見通しにも慎重でありたい。妊娠糖尿病のリスクを減らす教育介入を扱った無作為化比較試験の二次解析では、アメリカ先住民・アラスカ先住民の母娘149組が対象だった。娘の年齢は12〜24歳で、食料の確保の難しさや食行動などを追っている。[9]

全体では介入群で野菜や果物を食べる回数が増え、対照群では減った。一方、同居している母娘に限ると、食事の間の間食を控える行動は、3か月後に介入群より対照群で大きく改善した。[9] 野菜や果物に良い変化があったことを、そのまま間食を控える効果に置き換えることはできない。

この研究では38.1%が食料の確保の難しさを報告していた。[9] 教育の内容だけでなく、日常的に食品を手に入れられる条件も検討されている。家庭への助言を読む側も、「望ましい食品を買えばよい」で話を終えず、予算や購入の担当、利用できる店といった現実の相談を残しておきたい。

これは日本の成人一般にその割合を当てはめる話ではないし、間食を控える教育は無意味だという意味でもない。特定の集団の試験で、食品や行動の指標によって結果が分かれたということだ。[9] 「家族のために学んだのだから、全員できるはず」という期待を作るより、どの行動が変わり、何が難しかったかを個別に見るほうが、研究の結果に沿う。

支援の相談では、買う人に新しい仕事を全部足していないかも確認する。本人は食べないだけでも、担当者には家族ごとの希望の聞き取り、在庫確認、買い分けが生じる場合がある。家庭の食行動を扱ったレビューは調理の責任分担も評価対象としている。[7] そこで、買い物リストの自分の希望は自分で書く、といった作業分担も相談案に入れたい。

家族の協力を評価する言葉も、体重や我慢の強さより作業に寄せられる。「買う前に聞いてくれた」「予定した食品を確認できた」という事実なら、相手が応じた行動が分かる。これは支援の効果を数字で保証する手順ではない。食べ方の変化と、それを支える家庭の作業を混同しないための進め方である。[7][9]

よくある誤解

「家族が同じ間食をやめなければ、自分も変えられない」。親子の食習慣に関連があった研究は、全員がそろって禁止する必要条件を示していない。[5] 家庭を相談の単位にしつつ、誰のどの食品を変えるのかは個別に決められる。家族の皿を、自分の目標の達成度を測る道具にしない。

「自炊が増えた家庭なら、お菓子の相談はもういらない」。自炊や家族で食べる機会が増す一方で間食も増えた報告がある。[2][3][10] 夕食の充実と、食後や別の時間に食べるものは、別の確認事項である。料理を作った人の努力を否定せず、菓子を買い足すときの希望を伝える余地はある。

「間食の機会が少ないほど、食事の内容もよい」。成人の観察研究では頻度と栄養面の特徴が一致せず、保育施設での試験では野菜を間食にする行動が増えた。[4][12] 回数だけで食品の中身まで判断できない。家庭内のルールを話し合う際も、食べる行為そのものを悪いことにしない。

今日からできること

購入・調理・食べる場面を別々に書き、自分が相談したい作業と担当者を確かめる。評価方法を整理した50研究でも、これらは区別されている。家庭での整理案として使う。[7]
買い物の前に「私の分は確認してから」と具体的に頼み、自分の希望は自分でリストに書く。親子5,201組の研究を、全員に同じ禁止を課す根拠にしない。[5]
家族の食事の準備と間食の購入予定を別々に話す。25人への聞き取りで自炊と間食の増加が併存したように、片方の変化だけで両方を判断しない。[2]
振り返る際は、間食したかだけでなく食べた食品も確認する。24施設の試験では野菜の間食が増えたため、回数の増減だけを成功・失敗の印にしない。[12]
希望する購入が難しい場合は、予算や買い物を担う負担を相談に含める。母娘149組の試験の解析も、行動だけでなく食品を確保する条件に目を向けている。[9]

オンザショア立川店で、自分の予定を持つ

家庭と共有する食事の時間とは別に、自分が通う時間を決める場所として紹介したいのがオンザショア立川店である。営業時間は全曜日8:00〜23:30、年中無休。所在地は東京都立川市曙町2-14-10 エトロワビル3Fで、JR立川駅北口から徒歩1分にある。通う予定を考える際は、この場所と時間帯から生活との接点を確かめられる。

溶岩プレートを敷いたスタジオでのホットヨガのほか、常温のヨガ、ピラティス、パーソナルトレーニングなどがあり、ヨガだけで25種類以上のレッスンがある。女性専用のキックボクササイズ、ボクササイズ、HIITも扱う。続ける仕組みを考えるときには、こうした種目も選択肢になる。

ヨガの体験レッスンは税込1,980円。60分のレッスンに、バスタオル2枚、フェイスタオル1枚、ヨガマットのレンタルが含まれる。妊娠中は溶岩ホットヨガに参加できず、常温のマタニティヨガがある。医師から運動を止められている方は利用できない。店の案内と料金を確認し、体験の予約へ進める。

参考文献

[2] COVID-19 & culinary behaviours of Australian household food gatekeepers: A qualitative study — Ronto R, Nanayakkara J, Worsley A, Rathi N., 2021, Appetite. DOI: 10.1016/j.appet.2021.105598

[3] Transformation in culinary behaviour during the COVID-19 pandemic: In-depth interviews with food gatekeepers in urban India — Menon L, Choudhury DR, Ronto R, Sengupta R, Kansal S, Rathi N., 2022, Appetite. DOI: 10.1016/j.appet.2022.105948

[4] Socio-economic and demographic factors associated with snacking behavior in a large sample of French adults — Si Hassen W, Castetbon K, Péneau S, Tichit C, Nechba A, Lampuré A, Bellisle F, H, 2018, The international journal of behavioral nutrition and physical activity. DOI: 10.1186/s12966-018-0655-7

[5] Parent-child associations for changes in diet, screen time, and physical activity across two decades in modernizing China: China Health and Nutrition Survey 1991-2009 — Dong F, Howard AG, Herring AH, Thompson AL, Adair LS, Popkin BM, Aiello AE, Zhan, 2016, The international journal of behavioral nutrition and physical activity. DOI: 10.1186/s12966-016-0445-z

[7] Food Acquisition, Preparation, and Consumption Practices in South Asia: A Scoping Review of Assessment Tools — Patwardhan S, Boncyk M, Avula R, Blake CE, Akter F, Das JK, Silva R, Menon P, Sc, 2025, Advances in nutrition (Bethesda, Md.). DOI: 10.1016/j.advnut.2025.100518

[9] Relationship between food insecurity and a gestational diabetes risk reduction intervention: outcomes among American Indian and Alaska Native adolescent and young adult females — Stotz SA, Hebert LE, Charron-Prochownik D, Scarton L, Moore KR, Sereika SM, Stop, 2023, Translational behavioral medicine. DOI: 10.1093/tbm/ibad029

[10] Parental Perspectives of the Impact of COVID-19 Lockdown on Food-Related Behaviors: Systematic Review — Titis E., 2022, Foods (Basel, Switzerland). DOI: 10.3390/foods11182851

[12] Nutrition-education program improves preschoolers’ at-home diet: a group randomized trial — Williams PA, Cates SC, Blitstein JL, Hersey J, Gabor V, Ball M, Kosa K, Wilson H, 2014, Journal of the Academy of Nutrition and Dietetics. DOI: 10.1016/j.jand.2014.01.015

[19] The impact of the COVID-19 pandemic in Malaysia, Indonesia, Thailand and Vietnam: insights from the SEANUTS II study — Geurts J, Singh-Povel C, Lee ST, Sekartini R, Poh BK, Rojroongwasinkul N, Tran N, 2024, Public health nutrition. DOI: 10.1017/s1368980024001332

この記事の情報は2026年10月時点のものです。個別の健康状態については医師にご相談ください。