通勤の徒歩や自転車は、病気で仕事を休む日数とも関係するのか。職員を追った大規模研究と通勤方法を変えた試験を読み、自転車で目立つ関連、徒歩でそろわない結果、年間の日数と相対リスクの違いを確かめる。休まないことを目標にせず、毎日の移動に運動を組み込むための考え方を探る。
病欠の連絡を書いた朝、ふだんの通勤で歩いている時間を思い返す。毎日体を動かしていても、休養が必要な日は来る。では、移動の方法と、病気で仕事を休む日数にはどんな関係があるのだろう。自転車で通う人に病欠が少ないという関連は、働く人を追った研究で見つかっている。ただし、徒歩の結果は研究間でそろっていない。[1][4]
答えの芯は、通勤で体を動かすことと、病欠を減らせることを分ける点にある。自転車通勤を続ける人と、そうでない人の比較には好ましい結果がある一方、通勤の変化と健康指標の変化が結びつかなかった解析もある。通勤方法を変えた試験でも、病欠日数の変化が見られたのは公共交通と徒歩を組み合わせた群だった。[1][3]
既存記事「通勤ウォーキングは心臓の健康にも役立つ？体重と長期のリスクを分けて読む」には心臓の健康の問いを譲る。また、「通勤を運動に変えるダイエット 徒歩・自転車・階段で体重はどこまで変わるか」と「自転車・徒歩通勤と体重の科学 通勤を変えた人の追跡研究から読む増え方の差」には体重の論点を譲る。ここで読むのは、会社の欠勤記録や働く人の報告に表れた病欠である。定期券に病欠ゼロの保証書は付いてこない。
病欠日数は、体力そのものを測る数字ではない
この分野でいう病欠は、病気を理由に仕事を休むことである。フィンランドの公的部門職員を対象にした研究では、雇用主の記録から病欠の合計日数、短い病欠の件数、長い病欠の件数を調べた。短い病欠は1〜9日、長い病欠は10日以上として区別している。同じ「休みが少ない」でも、調べる数字は複数ある。[4]
たとえば、短い休みが何度もある人と、長く休む機会がある人では、合計日数が似ていても休み方は違う。病欠日数の差を見ただけでは、どの形の休みが違ったのかは分からない。実際、この研究で身体を動かす通勤との関連が注目されたのは、合計日数に加えて長い病欠のリスクだった。[4]
また、首や肩などの症状による病欠を調べた研究と、原因を限定しない病欠を調べた研究は、同じものさしではない。オランダの従業員の研究は原因を限定しない病欠を扱い、別の職員追跡研究は首や上肢の症状による休みを扱っている。どちらも職場の休みだが、答えている問いの広さが異なる。[2][9]
健康関連の生活の質という指標も登場する。これは身体の働きや心の健康、活力など、健康にかかわる生活の状態を尺度で捉えるものだ。通勤を変える試験では、こうした尺度の改善と病欠の変化を別々に検討した。気分がよくなったという回答を、そのまま欠勤が減ったという結果へ翻訳してはいけない。[3]
通勤の運動を考えるときは、「体が動いた」「生活の質が変わった」「病欠日数が違った」を順に並べるとよい。それぞれに意味はあるが、各項目は別々に確かめる必要がある。研究を読む入口で、この区切りを持っておきたい。
疑問の続きは、体で確かめるのがいちばん早い。
大規模な追跡では、自転車で長い病欠との関連が見えた
フィンランドの公的部門で働く28,485人を対象にしたコホート研究、つまり集団を追って関連を調べる研究は、通勤の徒歩や自転車の距離と、その後の病欠を比較した。対象は公的部門の働き手で、18〜39歳の女性だけの結果ではないため、そのまま当てはめるには慎重さが要る。追跡は12か月と24か月である。研究者は社会人口学的な要因、生活習慣のリスク要因、過去の病欠を統計的に調整した。[4]
身体を動かす通勤が多い群は、平均で週61kmだった。徒歩や自転車による通勤がない群に比べ、この群では病欠日数の相対リスクが8〜12%低く、長い病欠の相対リスクは18%低かった。徒歩と自転車を分けて調べると、同様のリスク低下が見られたのは、距離の多い自転車通勤者だけだった。[4]
ここで週61kmを「健康になるために必要な距離」と読むのは早い。これは比較した群の平均であって、誰もが到達すべき合格線ではない。さらに、距離の多い通勤者に見られた関連を、駅まで少し歩く人へそのまま移すこともできない。交通手段と量を分けたところで結果が変わったこと自体が、この研究の読みどころである。[4]
相対リスクの18%低下も、「自分の病欠が18日減る」という意味ではない。比較対象に対して長い病欠の起こり方がどれほど低かったかを示す数字だ。絶対的な差としては、年齢と性別を調整した率で、100人年当たり最大452日の病欠日数と、長い病欠10件の差が報告された。人年とは、人の数と観察年数を合わせて表す単位である。[4]
集団の観察量に対する差を、個人の年間予定表にそのまま書き込むことはできない。最大の差という数字にも、比較条件が伴う。自分が自転車へ変えれば確実に同じ分だけ休みが減る、と受け取る数字ではない。[4]
それでも著者らは、自転車での定期的な通勤には、長い病欠のリスクを低くすることを通じて病欠を減らす可能性があると結論した。観察研究としての限界を保ちつつ、仕事を続ける日常の中に身体活動を置く意味を示す結果ではある。[4]
続けていた人の差と、変えた人の差は一致しない
英国ケンブリッジの通勤と健康の研究では、801人のデータを使い、自転車や徒歩での通勤を続けていたことと健康指標の関連を調べた。さらに、通勤での身体活動が変わったことと、健康指標の変化が結びつくかも検討した。対象は働く成人であり、18〜39歳の女性に限った結果としては読めない。この区別が、結果の読み方を大きく変える。[1]
自転車通勤を継続していた人は、自転車で通わない人より病欠が少なく、その差は年間で約1日少ないことに相当した。社会人口学的な変数、身体活動、身体的な制限を調整した後の結果であり、もともとの病欠を考慮しても関連は残った。精神面の健康尺度にも好ましい関連があったが、身体面の尺度では有意な関連がなかった。[1]
一方、自転車通勤の変化と健康指標の変化との関連は有意ではなかった。徒歩についても、有意な関連は観察されなかった。つまり、「自転車で通い続けている人の状態がよい」という結果と、「通勤を変えた分だけ状態が変わる」という結果はそろわなかったのである。[1]
前者だけを切り取れば、自転車へ乗り換えれば病欠が減るように聞こえる。しかし、この研究は後者も同時に調べている。普段から続けている人同士の比較と、生活を変えた人の変化を追う比較を、同じ答えとして扱わないことが必要だ。[1]
オランダの従業員1,236人の研究でも、自転車通勤者の年間病欠日数は非自転車通勤者より平均で1日を超えて少なかった。ただし、通勤の情報は横断的な質問票で集め、会社の病欠記録を1年間確認した研究である。グループの条件を近づける統計的な工夫は行われたが、通勤方法を無作為に割り当てた試験ではない。対象は従業員全体で、18〜39歳の女性にも同じ差があるかは、この結果からは決まらない。[2]
この差について著者らは、自転車通勤群に病欠のない人の割合が高かったことで説明できるとしている。全員の病欠が少しずつ短くなった、という話とは異なる。平均日数の差を見たとき、その後ろに「休む人の数の違い」があるのか、「休む長さの違い」があるのかも確かめたい。[2]
会社の記録を使うことにも意味がある。オランダの研究は自転車について本人に尋ねる一方、欠勤については勤務先の記録を確認した。自転車に乗ったという情報と、休んだという情報の出どころを分けている。フィンランドでも雇用主の登録情報を使っており、通勤の印象だけを聞いて健康のよさを判断した調査とは異なる。[2][4]
ただし、記録が整っていることと、比較する人の条件が完全に等しいことは別である。統計的な調整は、検討した要因の影響を考慮するための手続きだ。英国で身体活動や身体的制限を調整し、フィンランドで以前の病欠を考慮したことは結果の強みだが、どちらも本人の通勤を研究者が割り当てた比較ではない。[1][4]
読者が知りたいのは明日の自分の変化でも、ここまでの研究が直接示したのは、ある通勤をしている集団の違いである。その隔たりを埋める材料として、後半では通勤を変えてもらった試験へ進む。
数字で読む通勤と病欠
28,485人：フィンランドの公的部門職員を対象にした追跡研究の人数である。[4]
週61km：身体を動かす通勤が多い群の平均距離であり、推奨距離ではない。[4]
8〜12%：同じ研究で、多い群に見られた病欠日数の相対リスクの低さである。[4]
年間約1日：英国で自転車通勤を継続していた人に見られた病欠の差に相当する。[1]
73人：通勤方法を変える無作為化比較試験に参加した、健康な働く成人の人数である。[3]
疑問の続きは、体で確かめるのがいちばん早い。
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