30代のダイエットで、体重が思うように動かないたびに摂取カロリーを減らすべきか。成人を対象にした適応型の減量試験から、食事量を変えることと、電話相談や記録への支援を変えることを分けて読む。短期と長期の結果、有意差のない比較も確かめ、次の見直しで相談したい内容を考える。
朝食を用意する前に体重計に乗る。昨日と変わらない数字を見て、ご飯の盛りを減らしたくなる。予定どおりに進んでいないなら、食べる量をもう少し減らすしかない。そんなふうに、記録の画面がそのまま命令書になっていないだろうか。
答えの芯は、体重を見て計画を見直すことと、毎週の摂取カロリーを減らすことは別だ、という点にある。成人の減量試験では、初期の反応が小さい人に電話相談を加える方法が試され、食事量の数字だけを変えるのとは異なる支援で成績が改善した。[3] この試験は男女を含む成人が対象で、18〜39歳の女性に同じ効果をそのまま当てはめることはできない。 体重が動かないときの選択肢を、食事の引き算だけに狭める必要はない。
「停滞期のカロリー計算は一桁まで信じてよい？精密な表示と推定の幅を読み分ける」が扱う計算の精度は、そちらに譲る。ここでは、結果を見て何を変えるのかに焦点を絞る。なお、取り上げるのは主に過体重や肥満の成人の研究であり、30代女性全員の食事量を決めるための基準ではない。[3][4][5]
体重から見直すのは、食事量だけではない
研究でいう適応型介入とは、本人の状態や反応の変化に合わせて、支援を続ける、増やす、切り替える、減らすといった手順を組む方法である。順序を変えながら無作為に割り付ける試験は、どの段階で何を変えるとよいかを検討するために使われる。[18] 目標を決めたあと、反応に応じて関わり方も決め直す設計だ。
ここでいう「量」には注意がいる。支援の量を増やすとは、相談の機会や働きかけを増やすことであり、そのまま食事を減らすという意味にはならない。適応型介入を整理したレビューでも、調整の対象は介入の種類や量とされている。[6] 摂取カロリーという検索語で読み始めると、この違いを見落としやすい。
たとえば、夕方の食事が予定と違う理由をまだ説明できない人に、さらに厳しい食事目標を渡す場面を考える。必要なのは食事量の変更なのか、予定が崩れる場面の把握なのか。これは相談で切り分けたい問いである。電話相談の試験には、教育、問題解決、目標設定が組み込まれていた。[3] 食事表の数字を小さくする以外にも、研究で試された作業がある。
見直しの席で「何を変えるか」を言葉にしておくと、体重という結果と、そのための手段を混ぜずに済む。食事内容の相談、記録方法の相談、支援を受ける頻度の相談は、それぞれ別の議題として持ち込める。これらをすべて「カロリー調整」と呼んでしまうと、変えるべき箇所が見えなくなる。
初日の汗は、予約した人だけが持ち帰れる。
初期の反応が小さい人に、電話相談を加えた試験
米国の無作為化比較試験では、体格指数が25〜45で、インターネットを日常的に利用できる18〜70歳の成人を対象にした。初月の体重変化を報告した437人の平均年齢は50.8歳、女性は69.8%だった。[3] したがって、ここで得られた平均値を、18〜39歳の女性だけの予測に置き換えることはできない。
全員が動画による学習、自己記録、個別のフィードバックを含むオンライン減量プログラムを受けた。そのうち初月の減量が4%未満だった人には、短い電話支援、長い電話支援、電話支援なしという割り付けに応じた対応を行った。短い支援は第5〜8週に3回、長い支援は第5〜16週に12回の電話である。[3]
この4%は試験の中で追加支援を始めるための条件だ。読者が初月に達成すべき目標として受け取るものではない。研究者は分岐点を置き、その後の支援の違いを比較したのである。[3] この数値は、食事をさらに減らす命令ではなく、追加支援の開始条件として使われた。
4か月時点の平均減量率は、長い支援群で7.0%、短い支援群で6.2%、電話支援なしの群で4.5%だった。両方の支援群が対照群を有意に上回った。[3] これは電話だけを独立して試した結果ではなく、オンラインの学習や記録がある土台に電話を加えた結果として読む必要がある。
さらに、電話支援を受けた群は動画を多く視聴し、自己記録を行った日も多かった。[3] ただし、この結果だけで「記録日数が増えたことが減量の原因だ」とまでは決められない。電話で話すこと、問題を整理すること、教材との接点が増えることが組み合わされた支援だからだ。少なくとも、比較されたのは摂取カロリーの毎週の減らし幅ではない。
短期の改善と長期の改善を分けて読む
同じ試験の12か月時点では、長い支援群の平均減量率は5.5%、対照群は3.9%で、群間差は有意だった。一方、短い支援群は4.9%であり、対照群との差は有意ではなかった。[3] 最初の成績だけを切り取ると、支援の続け方についての大事な違いが消えてしまう。
平均減量率と、ある減量率以上に達した人の割合も分けたい。12か月時点で5%以上減量した人の割合は、長い支援群48.1%、短い支援群45.9%、対照群32.8%で、群間に差が認められた。[3] 同じ試験でも、どの指標を読むかで結果の伝わり方が変わる。
平均は集団全体の変化を表し、達成者の割合は基準を越えた人がどれだけいたかを表す。短い支援について「長期では何も変わらなかった」と言うのも、「長い支援と同じだった」と言うのも粗い。平均減量率の比較と達成割合の比較では、統計的な結果が異なるからである。[3]
生活に戻すなら、最初に相談して終わりにするのか、計画を続ける途中にも困り事を持ち込めるのか、という問いになる。ただし、研究の電話回数をそのまま個人の必要回数にすることはできない。試験で比較した支援の枠組みを知ることと、自分の相談予定を決めることの間には、本人の事情を確かめる作業が残る。
早く食事の方式を変えればよい、という単純な結果でもない
肥満の成人468人が参加した別の無作為化試験では、標準的な行動支援を始め、反応を評価する時期を第3回または第7回のセッションに分けた。反応が小さい人は、量を管理した食事に切り替える方法か、受容に基づく行動支援に切り替える方法へ再び無作為に割り付けられた。[4] 肥満の成人で得られた結果であり、18〜39歳の女性全般にそのまま適用するには対象の違いを考える必要がある。
受容に基づく支援は、食事の分量を管理する方式とは異なる行動面の働きかけである。この試験では、どちらに切り替えるかと、いつ反応を判定するかを検討した。[4] 選択肢が複数あってこそ、適応型という言葉に中身が生まれる。体重が思いどおりでない人を、同じ方向に追い込む設計ではない。
6か月時点では、量を管理した食事の群は平均18.4ポンド減、受容に基づく支援の群は15.7ポンド減だった。ただし群間差の95%信頼区間はマイナス5.8〜プラス0.5ポンドで、統計的に有意ではなかった。18か月時点でも、この両方式の減量に差は認められなかった。[4] 大きい数字の側を勝者として扱うことはできない。
評価時期についても、早い群と遅い群の全体の減量は同程度だった。ただし、量を管理した食事に切り替えた人の比較では、早い評価の群が遅い評価の群より減量した。[4] 全体の結果と特定の組み合わせの結果を、同じ話にしてはいけない。研究者も、さらに検討すべき介入の順序として位置付けている。[4]
この比較を読むときは、「量を管理した食事」と「毎週カロリーを引き下げる方法」を取り違えないことも大切だ。試験が比べたのは、初期の支援への反応が小さい人に、どの方式を次に使うかである。[4] 具体的な食事量の調整幅を知りたいという疑問と、支援の順序を知りたいという疑問は、似ていても別の問いだ。
また、信頼区間がゼロをまたぐ結果は、両方式が完全に同じだと証明したという意味ではない。試験で得た差には不確かさがあり、片方の優位を確定できなかったと読む。[4] 日常の選択でも、数字が大きかったという理由だけで方式を替えるより、いまの方法で何が難しいのかを相談の中心に置きたい。
比較の条件にも目を向けよう。電話支援の試験はオンライン支援を土台にし、食事方式の試験は標準的な行動支援から始まっていた。[3][4] 普段の食事を自己流で変えている人が、結果の数字だけを借りると、支援の土台を丸ごと飛ばすことになる。介入の名前より、参加者が実際に何を受けたかを読む必要がある。
数字で読む、反応に合わせる支援
437人：初月の体重変化を報告した成人を含む、オンライン支援と電話相談の無作為化比較試験。[3]
3回と12回：同じ試験で比較した、短い電話支援と長い電話支援の回数。[3]
7.0%と4.5%：4か月時点の長い電話支援群と対照群の平均減量率。個人への目標値ではない。[3]
468人：反応を見る時期と、次に使う支援の方式を検討した成人肥満の試験。[4]
95%信頼区間がゼロをまたぐ：食事方式と行動支援を比較した6か月時点の群間差は、有意ではなかった。[4]
初日の汗は、予約した人だけが持ち帰れる。
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