運動習慣の割合は未回答者を含めると変わる？答えない人の活動量を研究で読む

運動習慣の割合を見るとき、回答した人と答えなかった人の違いはどう影響するのか。運動研究の参加者と不参加者の比較、医師の全国調査、オンライン調査を手掛かりに、回答率と人数の読み方を整理する。未回答を運動不足と決めつけず、全国の数字と自分の生活を比べる前に確かめたい点を示す。

運動アンケートの締切日、回収箱には空欄のままの調査票が残っている。「運動習慣のある人の割合」に、この人たちの生活はどう映るのだろう。その前に、数字の向こうで調査票に答えたのは誰だったのかを見たい。運動研究では、参加した人のほうが不参加者よりよく運動していた例がある。[9]

未回答者を含めれば割合が変わる可能性はある。ただし、答えなかった人を全員「運動していない」に入れる計算は、未回答者の活動をゼロと仮定してしまう。米国の外科医を対象とした全国調査でも、低い回答率と非回答による偏りの可能性があり、結果の解釈には注意が必要とされた。答えがないことと、活動がないことは同じではない。[20]

既存記事「運動習慣は退職すると増える？通勤が消えた日の余暇と総活動量を研究で読む」には生活の変化による活動量の話を譲る。ここで追うのは、集計表に入った人と入らなかった人の境界である。割合を自分への採点表にする前に、その分母を確かめる。

回答者の割合は、そのまま全員の割合になるか

運動習慣の割合を読むときは、集計された回答の集まりと、数字を当てはめたい人々の集まりを分ける必要がある。米国の大腸肛門外科医の調査は、全国の学会員を対象に実施され、解析された回答は208件だった。毎日活動すると答えた人は13.9%、週1〜3日は29.3%、週4〜6日は43.3%だった。これらは回答者の運動頻度の内訳である。専門職の調査なので、18〜39歳の女性一般の運動頻度へそのまま当てはめることはできない。[20]

「全国調査」という言葉だけで、全国の全員を同じ確かさで表していると受け取るのは早い。この調査の著者は、回答率の低さ、非回答と選択による偏りの可能性を限界に挙げている。全国に向けて質問を送ることと、その全国を回答者が十分に代表することは別の段階なのだ。[20]

非回答バイアスとは、答えなかった人と答えた人の違いによって、知りたい集団の姿から結果がずれる問題である。選択バイアスは、研究に入る過程で特定の特徴を持つ人が集まり、結果の受け取り方に影響する問題として考えるとよい。運動研究に参加した高齢女性と不参加者の比較は、実際にその特徴の違いを示している。[9]

ここで、回答率と運動習慣の割合を混ぜないようにしたい。回答率は調査への応答に関する数字であり、運動の頻度そのものではない。外科医の研究で運動頻度が細かく示されていても、著者は非回答の問題を別に挙げている。表の中の割合が詳しいことだけでは、表の外にいる人の活動までは分からない。[20]

たとえば職場で運動に関するアンケートを見かけたら、結果を読むときのメモに「誰に尋ねたか」と「誰の回答を集計したか」を別々に書いてみる。これは新しい運動目標を作る作業ではない。質問が届く範囲と回答が返る範囲を区別する読み方だ。外科医の調査の対象と解析回答を分けて読むと、その必要性が見えてくる。[20]

未回答者を含む集団全体を知りたいなら、空欄を埋める想像よりも、回答者と不参加者を実際に比べた研究が手掛かりになる。ただし、運動研究に参加することと調査票に答えることは完全には同じではない。次の比較は、未回答者全員の性格を決める材料ではなく、研究に入る人が周囲と異なりうる具体例として読む。[9]

運動研究に来た人は、もともとよく動いていた

フィンランドの研究は、転倒予防を目的とする運動の無作為化比較試験に参加した72〜84歳の女性914人を、不参加者4,536人、募集地域の外に住み招待されなかった女性7,119人と比較した。試験自体は介入の効果を調べるものだが、この論文の問いは参加した人としなかった人の特徴の違いである。72〜84歳の女性を対象にした比較なので、18〜39歳の女性にも同じ特徴の差があるかは別に確かめる必要がある。[9]

参加者は、比較相手より若く、教育歴が高く、定期的な趣味や身体運動を持つことが多かった。身体機能、精神面の健康、主観的健康も良好で、服薬数が少なく、転倒への恐怖も小さかった。診察で測った身体機能についても、参加者のほうが良好だった。集まった人たちは、運動を始める前から周囲と同じではなかったのである。[9]

この違いは「研究に参加したから健康になった」とは読めない。ここで比較しているのは、参加者として集まった人の特徴だ。研究の受付に来た時点で違いがあれば、その参加者だけを見た運動習慣の姿を、招待された全員の姿に広げるときに注意が必要になる。著者も、集団を対象とする運動介入では、参加者の心身の状態や社会的特徴が比較的良好である可能性を指摘している。[9]

ただし「参加者は何もかも健康だった」という単純な話でもない。参加者では転倒の頻度が高く、筋骨格系疾患も多かった。身体機能が比較的よいことと、転倒を経験していることは両立していた。集計に入った人の特徴は、健康か不健康かという札だけでは整理できない。[9]

この複雑さは未回答者の扱いにも関わる。運動していない人ほど答えない、と一方向に決めてしまうと、参加の背景にある健康上の経験や生活条件を見落とす。研究で確かめられたのは、この高齢女性の集団における特徴の組み合わせであり、立川で働く若い女性の未回答理由まで同じとする根拠にはならない。[9]

地域にも境界がある。この研究では都市の募集地域と、その外側の地域で疾病の頻度に違いがあった。著者は、都市だけから募集した結果を広げる際に、都市と地方の違いに伴う選択の偏りを考慮する必要があると述べている。「参加したか」に加えて「どこに住む人へ声をかけたか」も、研究に入る道を決めていた。[9]

駅前の施設を利用する人のアンケートを、沿線全体の生活の写真として眺める場面を考えてみたい。施設を選んだ人の声は、その人たちの体験を知るうえで役立つ。一方で、施設に来ない人まで同じ生活だと広げるには別の確認が要る。この読み方は、都市の参加者と周辺の不参加者を比べた研究から引き出せる実務上の注意点である。[9]

ネットで集めた声には、入口の条件がある

オンライン調査では、回答画面を開けることも入口の条件になる。ナイジェリアの研究は、感染後の支援をどう組み立てるかについて、医療従事者の意見をソーシャルメディア経由で募った。完全な回答は202件で、回答者の53%が理学療法士だった。著者は、オンラインだけで便宜的に募集した方法による選択の偏りの可能性を指摘している。医療従事者の意見を、18〜39歳の女性一般の希望へそのまま置き換えることはできない。[6]

便宜的な募集とは、集めやすい経路で協力者を募る方法である。この研究の結果は、協力した医療従事者が何を重視するかを知る材料になる。実際、運動、栄養、地域への復帰などが支援内容として挙がった。しかし、回答した専門職の構成を確認せずに、患者本人の希望や地域住民全体の希望へ読み替えるのは適切ではない。調査されたのは医療従事者の見方だった。[6]

キルギスのオンライン横断調査には、臨床の医療従事者85人と、感染後の症状が続く人132人が参加した。症状が続く回答者の84%は支援に週1〜3回を充てる意向を示し、90%は各回を1時間以内にすることを望んだ。ここで得られたのは参加可能性に関する希望であって、実際にその頻度で運動を続けた割合ではない。感染後の症状が続く人の希望なので、18〜39歳の女性一般に適した運動日数や時間を決める数値としては使えない。[7]

同じ研究では、自宅での支援を受ける手段としてインターネットやスマホのアプリが挙がった。一方、募集自体もオンラインによる便宜的な方法であり、著者は選択バイアスの可能性を挙げている。ネットで集めた回答にネットを使う希望が並んでいたら、希望の内容と、その声が集まった入口を一緒に読む必要がある。[7]

これらは全国の運動習慣率を推定した研究ではない。それでも、誰の回答か、どの経路で募ったか、何を質問したかを区別する練習になる。運動への関心、運動を行う意向、実際の頻度はそれぞれ別の問いだ。支援への参加意向の割合を、そのまま普段の運動習慣がある割合として扱ってはいけない。[6][7]

数字で読む調査に入った人の輪郭

914人：フィンランドの運動試験に参加した高齢女性。周囲との特徴の比較対象になった。[9]

4,536人：同研究で比較された不参加者。参加者とは運動や健康の特徴が異なった。[9]

208件：米国の外科医の全国調査で解析された回答。全国の全員の人数ではない。[20]

202件：ナイジェリアのオンライン調査の完全回答。患者本人ではなく医療従事者の声である。[6]

84%：キルギスで症状が続く回答者のうち、支援に週1〜3回を充てる意向を示した割合。[7]