ダイエットの運動を短くしたいとき、「差がなかった」だけで同じ効果と考えてよいのか。非劣性と同等性の違いを、運動機器や減量支援を比べた試験から読む。事前に決めた許容幅、結果の不確かさ、評価項目を確かめ、時間や支援を省けるという言葉の範囲を整理する。
夕食の支度までに運動を終えたい。着替えは済んだが、いつもの内容を全部こなす余裕はない。「短くても同じ効果」なら助かる。けれど、器具を減らすことと、体を動かす時間を削ることは同じだろうか。
答えの芯は、差が見つからなかっただけでは、短い運動が同じ効果だとは決められない、ということだ。比較の前に許容できる差を決め、その境界を結果の幅が越えないか確かめる試験がある。実際、運動機器を簡素にしても非劣性を示した試験と、減量支援から電話指導を省いた方法では非劣性を示せなかった試験がある。[6][13]
既存記事「ダイエット効果なしは差がない証拠？試験の幅と比較相手から運動を選ぶ読み方」に一般的な差の読み方を譲り、ここでは内容を省いた代替案に何を求めるかを考える。また「ダイエット停滞期の体脂肪検査は速く撮っても同じ？撮影モードと前後差を読む」が扱う測定の短縮とは分ける。運動する時間と、体を測る時間は別の話だ。
「何を省いたか」が比較の入口になる
忙しい日の選択肢は、運動そのものを短くすることだけではない。移動を省く、器具を減らす、指導者との連絡を減らす、別の運動に替える。どれも手軽さにつながりそうだが、研究で変えた条件は違う。機器を簡素にした試験の成功を、そのまま運動時間を減らす根拠にはできない。[6]
慢性の呼吸器疾患がある人を対象とした無作為化比較試験では、最小限の器具による呼吸リハビリテーションと、専門的な運動機器を使う方法を比べた。無作為化とは、参加者を偶然の割り振りで比較群に分ける方法である。簡素な側は歩行の周回コースや自重運動、専門機器の側はトレッドミルやウエイト機器などを使った。患者のリハビリの結果なので、18〜39歳の健康な女性の減量にそのまま当てはめることはできない。[6]
ただし、両群とも週2回、8週間、対面で監督を受ける外来プログラムだった。器具は減ったが、対面の監督や実施頻度まで取り払った比較ではない。ここを飛ばして「自宅で少し動くだけでも同じ」と言い換えると、研究から離れてしまう。[6]
夕食前の運動枠を考えるなら、着替えや器具の準備に使う時間と、実際に動く時間を分けて予定に置く。器具の出し入れが負担なら、準備の少ない方法を相談する余地がある。動く時間を保ったまま手間を減らす案と、運動自体を切り上げる案では、見直す内容が違う。後者の減量効果を判断するには、時間を変えた比較が必要になる。[6]
たとえば器具を買い足すか迷う場面では、置き場所と費用だけでなく、その器具で行いたい動きを担当者に伝える。自重運動に替える場合も、動作の説明を受ける機会を予定に残せるかが相談の焦点になる。呼吸リハビリの試験は、簡素な器具を使う側にも対面の監督を組み込んでいた。家庭で同じ器具をそろえるだけでは、この実施条件は再現されない。[6]
通う頻度を変える相談なら、欠席した日の扱いも具体的に決めておきたい。別の日へ振り替えるのか、自宅で行う内容の説明を受けるのか、それとも休むのか。これらは生活に合わせるための相談例であり、同じ効果を保証する方法ではない。この試験で比較したのは、週2回の監督つきプログラム同士である。頻度の削減まで検証した結果としては使えない。[6]
初日の汗は、予約した人だけが持ち帰れる。
非劣性は「許容できないほど劣らない」を問う
非劣性試験では、代替案が比較相手よりどの程度まで劣ってよいか、あらかじめ境界を置く。まったく差がないことを要求するのではなく、決めた境界を越えるほどの不利がないかを調べる。呼吸リハビリの試験では、歩行能力を測る歩行距離の変化について、非劣性の境界を−24mと定めていた。[6]
参加者は436人で、年齢の中央値は71.7歳だった。中高年の慢性呼吸器疾患患者が中心のため、18〜39歳の女性の運動効果にそのまま当てはめることはできない。8週時点の歩行距離の変化について、群間差は1.7m、片側97.5%信頼区間の下限は−16.8mだった。この下限が−24mより内側にあり、簡素な器具の方法は非劣性を示した。割り付けられた群をもとに評価する解析や、条件を変えて確かめる感度分析でも同様の結果だった。[6]
信頼区間は、結果の不確かさを幅として読むためのものだ。平均の差だけを見れば、どちらも近そうに感じる。しかし、この試験の判断を支えるのは平均が近いことだけではなく、不利な側の幅が事前の境界を越えなかったことにある。許容幅と信頼区間を並べると、「だいたい似ている」という印象から一歩進める。[6]
この結果が示したのは、慢性呼吸器疾患の人に対する、監督つきのプログラム内での代替可能性だ。若い健康な人の体重減少や、短時間運動の消費量が等しいという結論ではない。歩行能力のものさしを、体重のものさしに付け替えることはできない。[6]
なお、−24mはこの試験が用いた判断の境界である。自分の運動でもその距離まで落ちてよい、と受け取る数字ではない。研究の許容幅は、対象者と測る項目を伴って初めて意味を持つ。数字を覚えるより、境界が先に置かれた比較かを確かめる方が役に立つ。[6]
また、似た名称の運動を探しても、比較の相手が違えば読める結論は変わる。専門機器を使う監督つきの呼吸リハビリに対する非劣性は、何もしない場合との差を直接表した数字ではない。結果を読むときには、代替案の説明の横に比較相手も置きたい。どちらか片方の写真だけを見て、試験全体を理解したつもりにならないためである。[6]
支援を省くと、減量では別の答えになった
省いた内容が変われば、結果も変わる。成人400人を対象とした減量の無作為化試験では、活動量計と体重計からスマートフォンにデータを送り、日々のフィードバックを受ける方法と、それに電話コーチングを加えた方法を比べた。参加者は18〜60歳、平均年齢40.5歳で、76.3%が女性だった。若い女性だけの比較ではないため、18〜39歳の女性にも同じ減量差が生じるかは、この全体結果だけでは判断できない。[13]
電話を加えた側には、最初の治療期間に週1回、10〜15分の支援電話を12回行った。担当者は参加者の自己記録を見ながら支えた。この比較は、画面か電話かを完全に入れ替えたものではない。画面からのフィードバックを共通の土台にして、人による支援を足すかどうかを変えている。[13]
6か月の体重変化は、フィードバックのみの群で−2.8kg、電話を加えた群で−4.8kgだった。それぞれの95%信頼区間は−3.5〜−2.0kg、−5.5〜−4.1kgである。報告された群間差は−2.0kg、90%信頼区間は−2.9〜−1.1kgで、非劣性の境界−2.5kgをまたいだ。このため、支援を加えない方法の非劣性は示されなかった。[13]
平均の差だけを見ると、境界より小さく収まっているように感じるかもしれない。しかし幅の端は境界を越えている。「平均では許容内に見える」と「許容できない差を除けた」は別である。忙しさから電話を省きたいという希望と、省いても同程度の結果を見込めるという証拠は、分けて扱う必要がある。[13]
この試験には、初期の減量が十分でなかった参加者に支援を段階的に変える仕組みも含まれていた。単に端末を渡して終わる状況を比べた研究ではない。途中で支援がどう組み替えられたかも、比較する方法の一部になる。[13]
結果は、人の電話があらゆる人に必須だという命令でもない。自分なら端末だけで十分だろう、と決める前に、この組み合わせでは支援を省けると確認できなかった、と読むのが適切だ。生活の負担を減らす工夫を考える際にも、期待する効果を据え置けるかは、別に確かめる問いとして残る。[13]
ここで生活上の判断を急ぐ必要はない。電話を受けられる時間がないなら、まず支援の受け方を相談する選択がある。「省いても同じ」と思い込んで外すことと、期待できる結果の違いを理解したうえで、実行できる方法を選ぶことは異なる。研究は生活の都合を消してくれないが、何を引き換えにしている可能性があるかを考える手掛かりになる。[13]
数字で読む代替案の試験
436人：簡素な器具と専門機器による呼吸リハビリの無作為化試験。[6]
−24m：同試験で事前に置いた歩行距離の非劣性の境界。[6]
−16.8m：同試験の群間差について、片側97.5%信頼区間の下限。境界の内側だった。[6]
−2.9〜−1.1kg：減量支援試験の群間差の90%信頼区間。−2.5kgの境界をまたいだ。[13]
−2.0〜3.2点：膝前面の痛みを持つ人の運動比較で得られた群間差の95%信頼区間。同等性の幅±8点に収まった。[16]
初日の汗は、予約した人だけが持ち帰れる。
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