ナッジは、食堂の並べ方や買い物かごの初期設定を変え、食べ物の選択を後押しする方法である。体重への平均効果は小さく、スーパーで改善が見られなかった試験もある。購入、摂取、減量を区別しながら、砂糖用スプーンやネットの買い物かごを調べた研究から、暮らしで試す範囲を考える。
食堂の列が進み、手前にあった料理をトレーに載せる。会計を済ませてから、奥に別の選択肢があったことに気づく。食事を選んだのは自分でも、そのとき目に入った順序までは自分で決めていない。
こうした選択の環境を変えて行動を後押しする方法が、ナッジである。食品を見つけやすく、取りやすくする配置や、あらかじめ食品を入れた買い物かごが研究されている。知識を増やす説明だけでなく、選ぶときの出発点を変える発想だ。[11][15]
ただし、売れた食品の内訳が変わったという報告と、体重が減ったという報告は分けて読みたい。過体重・肥満の成人を対象にした試験の統合では小さな減量効果がある一方、実際のスーパーを使った試験では購入や食事の質の改善が確認できなかった。ナッジへの期待は、この距離を測るところから始まる。[3][19]
食べる決心より、選ぶ環境を動かす
食堂の説明板を読んで献立を考えることと、目の前の食品を手に取ることは、同じ場面で起きる別の行動である。ナッジの研究では、食品の表示だけでなく、置き方や取りやすさを変えている。「選択アーキテクチャ」という呼び方もあり、ここでは選択肢をどう配置して提示するかという意味で用いる。病院の食堂では、信号の色に似た表示と、健康的な食品を取りやすくする再配置が組み合わされた。[11]
その研究で食品に付けた色は、緑が健康的、黄がそれより健康的でない、赤が不健康という分類だった。選ぶ場面に分類が見える形で置き、健康的な食品へ手が届きやすいようにした。表示は食品を分類する役割、再配置は取りやすさを変える役割を持ち、利用者が献立を選ぶ場所で組み合わせて実施された。[11]
別の方法が初期設定の変更だ。ネットで食品を買うとき、空のかごから品物を探す代わりに、栄養面を整えた食品入りのかごを出発点にする。利用者は中身を変更できる。この方法を栄養情報の提示と比べた小規模試験では、購入食品の栄養の質が改善した。何を買うかの自由を残しながら、最初に目にする組み合わせを変えた試験である。[15]
ナッジという言葉だけを覚えても、暮らしのどこを変えるのかは決まらない。棚の位置を変えるのか、食品の表示を使うのか、かごの中身を用意するのか。実際に試された仕掛けまで降りて読むと、自分が扱える道具と、食堂や売り場の運営者にしか変えられない条件が分かれる。[11][15]
初日の汗は、予約した人だけが持ち帰れる。
体重を測った試験では、平均差は小さかった
Liらの系統的レビューとメタ分析は、過体重または肥満の成人について、ナッジを使う方法を無作為化比較試験だけから評価したものだ。無作為化とは、参加者などの割り付けを偶然に任せて、介入の有無を比べる方法である。統合されたのは25試験、5,929人で、体重の平均差は対照側より0.96kg少なかった。95%信頼区間は−1.49〜−0.43kgだった。[3]
95%信頼区間は、平均差の推定にどれほど幅があるかを見るための数字である。ここでは減少する側の範囲に収まり、統計的に有意な結果だった。複数の試験を束ねて得られた平均であり、研究者自身も効果の大きさを軽度と評価している。[3]
体格指数であるBMIは平均0.3kg/m2、腹囲は平均0.75cm、対照側より小さかった。BMIと腹囲の95%信頼区間は、それぞれ−0.41〜−0.19kg/m2、−1.23〜−0.27cmである。体重の数字だけでなく腹囲まで測った結果があることは、この分野を食べ物の選択実験だけで終わらせずに評価する手がかりになる。[3]
一方、時間がたつと減量効果は弱まった。年齢が若い人や肥満の程度が高い人で体重減少が有意だったという部分集団の解析もある。平均効果の大きさに加え、対象者の特徴や持続性も検討された研究だ。[3]
食堂では、食品と飲み物の購入が変わった
病院の食堂で行われた縦断的な前後比較研究では、全体の販売記録と、継続利用する職員2,285人の記録が調べられた。食品の色分けと再配置後、赤の食品が販売に占める割合は開始時の24%から24か月後には20%へ下がり、緑の食品は41%から46%へ上がった。継続利用者でも同様の傾向が見られた。[11]
飲み物については、赤の商品の割合が26%から17%へ下がり、緑は52%から60%へ上がっている。職員の継続利用者に絞ると、赤の飲み物は23%から14%へと変化し、この分類で変化が最も大きかった。食堂では1日平均6,511件の会計があり、3か月の開始前の期間を置いた後、介入後も3か月ごとの販売割合を追っていた。[11]
食堂の集計では、全会計の販売割合と、職員が繰り返し利用したときの販売割合の両方に、健康的な選択が続く傾向が現れた。赤の食品が減るだけでなく緑の食品も増え、飲み物ではその動きがさらに大きかった。継続利用する職員の購入にも変化が及んでいたことが、この追跡の特徴である。[11]
職場の食堂30か所を無作為に分けた別の試験では、商品、価格、配置、販促を含む14の戦略を同時に実施した。12週間にわたる購入を調べると、評価した7つの食品群のうち、健康的なサンドイッチ、具材としての健康的なチーズ、果物を含める選択で有意な好影響が見られた。その販売増加は介入期間中に保たれた。残る食品群には増加傾向にとどまるものもあり、食品群によって成績は分かれている。[20]
実験的な現場研究を集めた系統的レビューでも、無作為化比較試験6本と非無作為化比較試験15本が含まれ、信号色の表示は有望な方法とされた。同時に、食事に対するナッジの影響を実験で調べる難しさも指摘されている。食堂という現場での試験を集めても、割り付けの方法や実施した仕掛けには幅がある。[10]
仕掛けを受け入れられるかも、別に調べる
食品の置き方を変える案に納得できるかという問いも、研究の対象になっている。英国1,093人と米国1,082人を対象にした調査では、砂糖入り飲料の消費を減らすための政策への受け入れやすさを比べた。提示したのは、1回の分量を減らす、容器の形を変える、棚の位置を変えるというナッジ型の案と、課税、教育という従来型の案だった。[2]
参加者は案の説明を読み、受け入れやすさに関する3つの質問に答えた。両国とも教育が最も受け入れられ、課税は最も低く、ナッジ型の案はその間に位置した。5案のうち4案では英国と米国で有意な差がなく、分量を減らす案は米国で受け入れられにくかった。同じ仕掛けでも、受け止め方には地域差がある。[2]
説明の仕方も無作為に分けている。行動への働き方を意識的な過程として説明する、意識しない過程として説明する、過程には触れないという条件だ。研究者は、意識しないうちに働くと説明すると受け入れられにくくなると予想したが、その予想を支持する証拠は得られなかった。[2]
どの案でも、効果がありそうだと感じる程度が、受け入れやすさを最も強く予測していた。ここで評価されたのは政策案への回答であり、実際の飲料購入や体重ではない。売り場を使う人が納得することと、実地の介入で目標が達成されることを、それぞれの測定で扱う研究になっている。[2]
数字で読むナッジ
25試験・5,929人：過体重・肥満の成人の減量を評価した統合解析の規模。[3]
−0.96kg：ナッジ戦略による体重の平均差。95%信頼区間は−1.49〜−0.43kg。[3]
24%から20%：病院食堂で赤に分類された食品の販売割合の変化。24か月の前後比較である。[11]
27%減：小さいスプーンを使う条件で、紅茶に加える砂糖の摂取が平均で減った割合。[9]
50人：食品入りのネット買い物かごと栄養情報の提示を比べた実行可能性試験の規模。[15]
初日の汗は、予約した人だけが持ち帰れる。
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