「運動習慣があるかどうかは、本人の意志の問題だ」——この見方は、データと突き合わせるとかなり怪しくなります。学歴・所得・職業によって、運動する確率は系統的に違うからです。
ただし、この格差は素朴に思われているような形をしていません。身体活動を領域ごとに分けると、社会階層との関係が逆向きになります。余暇の運動は高階層に多く、仕事の中の身体活動は低階層に多い。
そして問題はここからです。低階層の人が多く持っている「仕事の中の身体活動」は、余暇の運動と同じ健康上の利益をもたらさない——という証拠が積み上がっています。つまり格差は二重構造になっています。
まず、方向が領域で逆になる
Beenackers MA, et al. Socioeconomic inequalities in occupational, leisure-time, and transport related physical activity among European adults: A systematic review. International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity. 2012;9:116. DOI: 10.1186/1479-5868-9-116
2000年1月から2010年12月までにヨーロッパで実施された研究を対象とした系統的レビューです。131研究が適格基準を満たしました。身体活動を領域別（総量／余暇（スポーツを含む）／職業／能動的移動）、社会経済的地位の指標別（学歴／所得／職業）に分類し、報告された関連の方向の分布を評価しています。
| 身体活動の領域 | 関連の方向 | 該当割合 |
|---|---|---|
| 余暇の身体活動（総量） | 高階層ほど多い | 正の関連 68% |
| 余暇の高強度身体活動 | 高階層ほど多い | 正の関連 76% |
| 職業の身体活動 | 低階層ほど多い | 負の関連 63% |
| 総身体活動量 | 一貫しない | 正の関連 40% |
| 能動的移動 | 一貫しない | 正の関連 38% |
著者らの結論は次のとおりです。「ヨーロッパにおける身体活動の社会経済的不平等の方向は、身体活動の領域によって相当に異なっていた。総身体活動量についての相反する結果は、余暇の身体活動と職業の身体活動で社会経済的なパターンが対照的であることによって、部分的に説明されるかもしれない。」
同じ構図は、より広く測り方を検討したレビューでも確認されています。
Stalsberg R, Pedersen AV. Are Differences in Physical Activity across Socioeconomic Groups Associated with Choice of Physical Activity Variables to Report? International Journal of Environmental Research and Public Health. 2018;15(5):922. DOI: 10.3390/ijerph15050922
強度・頻度・種類・時間の4次元を測定している研究に限定して56研究を選び、移動・職業・家事・余暇の4領域に分けて検討したものです。結論は明快でした。
「正の関係が成り立ったのは余暇の身体活動についてのみであり、他のすべての領域では関係が存在しないか、むしろ逆であった。……社会経済的地位と身体活動のあいだの正の関係という仮定は、主として余暇の身体活動と社会経済的地位のあいだの関係である、と結論される。」
著者らは「この関係を研究する際には、常に身体活動の領域を考慮すべきである」と提言しています。
日本のデータ
日本でも同じパターンが観察されています。
Kyan A, et al. Socio-economic inequalities in physical activity among Japanese adults during the COVID-19 pandemic. Public Health. 2022;207:7–13. DOI: 10.1016/j.puhe.2022.03.006
笹川スポーツ財団が実施した2020年の「スポーツライフに関する調査」のデータを用いた横断研究です。2,296名（うち女性1,103名）を解析し、身体活動は Global Physical Activity Questionnaire で評価。学歴と世帯収入を社会経済的地位の指標とし、不平等の傾斜指数（SII）と相対的不平等指数（RII）を算出しています。
| 指標 | 領域 | 結果 |
|---|---|---|
| 世帯収入 | 移動・レクリエーション・座位行動 | 絶対的・相対的いずれの不平等も検出。収入が高いほど長い |
| 世帯収入 | 仕事関連の身体活動 | 不平等は検出されず |
| 世帯収入 | レクリエーション | SII −20.8%（95%CI −28.4〜−13.1）／RII 0.58（0.47〜0.71） |
| 学歴 | レクリエーション | SII −23.3%（−30.9〜−15.7）／RII 0.54（0.45〜0.66） |
| 学歴 | 仕事関連の身体活動 | 学歴が低いほど長い。RII 1.90（1.48〜2.44） |
レクリエーション（余暇）の格差が他の領域より大きく、仕事関連については方向が逆転しています。著者らは「COVID-19パンデミックによって格差が拡大していることを示唆する」と述べています。
もうひとつ、日本の研究があります。
Matsushita M, et al. Socioeconomic Status and Patterns of Physical Activity and Sedentary Behavior: A Cross-Sectional Analysis of the J-SHINE. Journal of Physical Activity and Health. 2024;21(3). DOI: 10.1123/jpah.2023-0138
2012年に実施された「日本版総合的社会調査（J-SHINE）」のデータで、男性731名・女性852名が対象です。等価世帯年収・学歴・職業を社会経済的地位の指標とし、次の4つのアウトカムを評価しました。
- 中〜高強度身体活動が十分（週150分以上）
- 定期的な余暇の身体活動（週1日以上）
- 座位時間が短い（1日4時間以下）
- 最適な行動パターン（上記すべてを満たす）
| 関連 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|
| 低所得 → 余暇の身体活動が少ない | OR 0.60（Q2）／0.65（Q1・最低） | OR 0.53（Q2）／0.56（Q1・最低） |
| 低階層 → 座位時間が短い | ブルーカラー OR 1.82 | 最低所得 OR 1.44／短大・専門・高校・中学 OR 1.61・1.53／無職 OR 1.89 |
| 社会経済的地位 → 最適な行動パターン | 両性とも有意な関連なし | |
この最後の行が重要です。余暇の運動では高階層が有利、座位時間では低階層が有利。両者を同時に満たす「最適な行動パターン」で見ると、社会経済的地位との有意な関連が消えました。著者らの結論は「活動パターンは社会経済的地位によって異なり、低所得は余暇の身体活動の少なさと、ホワイトカラーは座位行動の多さと、両性で関連していた」というものです。
測り方を変えると結論が変わる
上記の J-SHINE の所見は、この領域の一般的な問題を示しています。何を測るかで結論が変わる。
Cusatis R, Garbarski D. Different domains of physical activity: The role of leisure, housework/care work, and paid work in socioeconomic differences in reported physical activity. SSM – Population Health. 2019;7:100387. DOI: 10.1016/j.ssmph.2019.100387
米国の生活時間調査（American Time Use Survey）を用いて、学歴・所得・職業のそれぞれが、異なる種類の身体活動に費やす時間とどう関連するかを分析したものです。
著者らの問いは2つでした。「余暇以外の領域も見たとき、身体活動の社会経済的な差は違って見えるか」「社会経済的地位をどう測るかは重要か」。結果はどちらも「はい」でした。
- 身体活動の社会経済的な差は、領域によって変わる。余暇だけを見る場合と、すべての領域を含めた場合とで結果が異なる
- 社会経済的地位の測り方も重要。学歴・所得・職業という主要な指標が、身体活動の水準・種類とそれぞれ異なる関連を持つ
加速度計で24時間の行動を測った研究は、さらに細かい違いを示しました。
Blodgett JM, et al. Socioeconomic gradients in 24-hour movement patterns across weekends and weekdays in a working-age sample: evidence from the 1970 British Cohort Study. Journal of Epidemiology and Community Health. 2024;78(5). DOI: 10.1136/jech-2023-221726
1970年英国コホート研究の46歳・4,894名が、大腿部装着型の加速度計を7日間装着したものです。睡眠・座位・低強度活動・中〜高強度活動という強度による区分と、睡眠・横臥・座位・立位・軽い動き・歩行・運動様活動という姿勢による区分の、2つの24時間構成で分類しています。学歴・職業・所得・剥奪指数の4指標で検討しました。
| 比較 | 平日 | 週末 |
|---|---|---|
| 学位保持者の運動様活動 | +10.8%（7.3〜14.7） | +21.9%（17.2〜26.9） |
| 無資格者の立位 | +5.1%（2.3〜7.1） | 差なし |
| 無資格者の動き | +10.8%（8.6〜13.1） | 差なし |
| 無資格者の歩行 | +4.0%（2.2〜6.1） | 差なし |
| 無資格者の座位 | −6.6%（−7.8〜−4.8） | — |
| 無資格者の横臥 | +7.5%（4.0〜11.5） | +8.8%（4.9〜12.2） |
無資格者は平日には立ち、動き、歩いている——しかし週末になるとその差が消える。一方で学位保持者の運動様活動は、週末にむしろ差が広がります。そして無資格者は平日・週末とも横になっている時間が長い。
著者らは「働き盛りの成人を対象とした研究や介入を設計する際には、社会経済的地位、行動の種類・姿勢、そして曜日を考慮する必要がある」と結論しています。「平日に体を動かしている」ことと「運動している」ことは、まったく別の現象です。
格差の大きさは、誰を見るかで違う
Scholes S, Bann D. Education-related disparities in reported physical activity during leisure-time, active transportation, and work among US adults: repeated cross-sectional analysis from the National Health and Nutrition Examination Surveys, 2007 to 2016. BMC Public Health. 2018;18:926. DOI: 10.1186/s12889-018-5857-z
NHANES 2007〜2016 の20歳以上29,039名を対象に、学歴による格差が年齢・性別・人種/民族によって調整されるかを検討したものです。
全体の活動水準（週150分以上の割合）は高学歴層で最も高く、しかし領域別に見るとレクリエーションは高学歴層に、非レクリエーション（能動的移動と仕事）は低学歴層に有利という、ここまでと同じ対照が見られました。
重要なのは、格差の大きさが層によって大きく違う点です。
| 層 | 最高学歴群と最低学歴群の「活動的である確率」の差 |
|---|---|
| 60歳以上 | 23.1ポイント（95%CI 19.1〜27.2） |
| 20〜39歳 | 10.8ポイント（95%CI 7.1〜14.6） |
学歴による格差は高齢層で実質的に大きく（P < 0.001）、女性で大きい（P < 0.001）という結果でした。著者らは「これらの格差を理解し対処するには、複数の領域を評価し、格差が大きい／小さい人口サブグループを同定する必要がある」と述べています。
子どもでは関連が見られない
ライフコース全体を対象としたアンブレラレビューは、意外な結果を報告しています。
O’Donoghue G, et al. Socio-economic determinants of physical activity across the life course: A “DEterminants of DIet and Physical ACtivity” (DEDIPAC) umbrella literature review. PLoS ONE. 2018;13(1):e0190737. DOI: 10.1371/journal.pone.0190737
19の系統的レビューを対象としたものです。方法論的な質は「中程度」と評価されました。
| 対象 | 社会経済的地位との関連 |
|---|---|
| 成人 | 説得力のある証拠。とくに余暇（正の関係）と職業（負の関係） |
| 就学前の子ども、学齢期の子ども、青年 | 身体活動と本人または親の社会経済的地位との関連は見出されなかった |
著者らは、この差が実在するというより「一次研究の量が限られていること、研究デザインが弱いこと、身体活動と社会経済的地位の測定方法が正確でないこと」に主に起因すると述べ、「ライフコース全体で利用可能な証拠は、よくても『おそらく（probable）』のレベルにとどまる」と結論しています。
つまり「子どもには格差がない」ではなく「子どもについては調べ方が足りない」と読むべきところです。
なぜこの格差が健康につながるのか
ここまでは記述でした。問題は、この格差がなぜ健康格差に転化するのかです。
素朴に考えれば、低階層の人は仕事で体を動かしているのだから、余暇の運動が少なくても総量では埋め合わせがつくはずです。しかし、そうはならないという証拠が積み上がっています。
身体活動パラドックス
Holtermann A, et al. The physical activity paradox: six reasons why occupational physical activity (OPA) does not confer the cardiovascular health benefits that leisure time physical activity does. British Journal of Sports Medicine. 2018;52(3):149–150. DOI: 10.1136/bjsports-2017-097965
この論文は、現象を次のように定式化しています。「身体活動が健康を改善するという文書化された証拠は、余暇の身体活動に限定されている。職業の身体活動は健康を改善しないという証拠が増えつつある。実際、職業の身体活動は有害でありうる。」
そして著者らは、この対照が単なる交絡ではないことを指摘します。「多くの疫学研究が、社会経済的地位、余暇の身体活動、その他の健康行動を含む他の危険因子を広範に調整した後でも、高い職業の身体活動が心血管疾患と死亡のリスクを高めることを文書化している。」
この現象を大規模に検証した研究があります。
Holtermann A, et al. The physical activity paradox in cardiovascular disease and all-cause mortality: the contemporary Copenhagen General Population Study with 104 046 adults. European Heart Journal. 2021;42(15):1499–1511. DOI: 10.1093/eurheartj/ehab087
コペンハーゲン一般住民研究の20〜100歳・104,046名、追跡期間中央値10年。主要心血管イベント（MACE）7,913件（7.6%）、全死因死亡9,846件（9.5%）が観察されました。生活習慣・健康状態・生活条件・社会経済的要因で多変量調整した結果は次のとおりです。
| 水準 | 余暇の身体活動 MACE | 職業の身体活動 MACE | 余暇の身体活動 全死因死亡 | 職業の身体活動 全死因死亡 |
|---|---|---|---|---|
| 低（基準） | 1.00 | 1.00 | 1.00 | 1.00 |
| 中 | 0.86（0.78〜0.96） | 1.04（0.95〜1.14） | 0.74（0.68〜0.81） | 1.06（0.96〜1.16） |
| 高 | 0.77（0.69〜0.86） | 1.15（1.04〜1.28） | 0.59（0.54〜0.64） | 1.13（1.01〜1.27） |
| 非常に高い | 0.85（0.73〜0.98） | 1.35（1.14〜1.59） | 0.60（0.52〜0.69） | 1.27（1.05〜1.54） |
方向が完全に逆です。しかもこの結果は、生活習慣・健康・生活条件・社会経済的要因で層別しても同様であり、追跡開始5年以内の死亡を除外しても変わりませんでした。そして2つの領域は互いに交互作用しませんでした（MACE で P = 0.40、全死因死亡で P = 0.31）。
ただし証拠は一様ではない
この現象を、慎重に見る研究もあります。
Cillekens B, et al. Physical activity at work may not be health enhancing. A systematic review with meta-analysis on the association between occupational physical activity and cardiovascular disease mortality covering 23 studies with 655 892 participants. Scandinavian Journal of Work, Environment & Health. 2021;47(4):288–297. DOI: 10.5271/sjweh.3993
3,345件から選ばれた23研究（31論文）・655,892名を対象としたメタ分析です。結果は次のとおりでした。
| アウトカム | ハザード比（95%CI） | 判定 |
|---|---|---|
| 心血管疾患死亡（男性） | 1.00（0.87〜1.15） | 有意でない |
| 心血管疾患死亡（女性） | 0.95（0.82〜1.09） | 有意でない |
| 虚血性心疾患死亡 | 1.15（0.88〜1.49） | 15%増加だが有意でない |
つまりこの統合では、職業の身体活動は有害とまでは言えないが、有益でもないという結果でした。著者らの表現は正確です。「余暇の身体活動と心血管疾患死亡の有益な関連が広く文書化されている一方、職業の身体活動には心血管疾患死亡との有益な関連が見出されなかった。」
2026年のナラティブレビューも、証拠の質に留保をつけています。
Quinn T, et al. The physical activity health paradox: what is it, why might it happen, and where to go from here? International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity. 2026;23. DOI: 10.1186/s12966-026-01922-z
疫学的証拠について「余暇の身体活動は死亡と心血管疾患に対して確実に保護的である一方、職業の身体活動は混在した、あるいは有害な関連を示す」としつつ、「これらの結論は、職業身体活動の曝露測定の異質性、参照群の選択、研究デザインの難しさ、交絡調整のばらつきによる質の低い証拠のために、依然として限界がある」と明記しています。
提案されている機序は4つです。
| 経路 | 内容 |
|---|---|
| 1. 急性の心血管負担 | 長時間の職業身体活動で、回復の時間がほとんどないまま負荷が続く |
| 2. 血管の変化 | 慢性的な曝露による動脈スティフネスの増大、圧受容器反射感受性の鈍化、不適応な心臓リモデリング |
| 3. 全身性の炎症 | 高い職業身体活動水準と関連する |
| 4. 修飾因子 | 低い心肺持久力と高い心理社会的ストレスが、負担・炎症・リスクを増幅する |
著者らは「不確実性は残るが、証拠の均衡は職業の身体活動が余暇の身体活動より健康に有益でないことを示唆しており、これは公衆衛生上のメッセージにおいて考慮されるべきである」と結論しています。
機序の一端を客観的測定で検討した研究もあります。デンマークのブルーカラー労働者514名について、加速度計で身体活動を、心拍計で心拍変動を測定したものです。職業と余暇の身体活動のあいだに、夜間睡眠中の心拍数（調整後 p < 0.0001）と心拍変動指標（rMSSD p = 0.004、HF p = 0.022、LF p = 0.033）について統計的に有意な交互作用が認められました。そして「余暇の身体活動が夜間の心拍数・心拍変動に及ぼす有益な効果は、職業の身体活動の水準が高くなるにつれて明らかに減弱し、両方が高い場合には有害な効果があった」と報告されています（Hallman ら, 2017, PLoS ONE）。
余暇の運動の効果まで小さくなる
格差を二重にしているのは、次の所見です。
Prince SA, et al. The effect of leisure time physical activity and sedentary behaviour on the health of workers with different occupational physical activity demands: a systematic review. International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity. 2021;18:100. DOI: 10.1186/s12966-021-01166-z
職業の身体活動水準（低／立位／中／高）ごとに、余暇の身体活動が健康アウトカムに及ぼす効果が同じかどうかを検討した系統的レビューです。38論文が対象で、GRADE で確実性を評価しています。
「心血管死亡、メタボリックシンドローム、心房細動を除くすべてのアウトカムについて、より多い余暇の身体活動は、職業の身体活動が低い群では一貫して保護的であったが、中・高の群では保護の程度が小さかった。」
著者らの結論は「余暇の身体活動はすべての労働者に有益だが、職業の身体活動が高い人より低い人のほうがリスク低下が大きい」というものです。
ここまでを重ね合わせると、格差の構造は次のようになります。
| 段階 | 低階層に起きていること |
|---|---|
| 1 | 余暇の運動が少ない（日本のデータでは余暇のRIIが 0.54〜0.58） |
| 2 | 代わりに職業の身体活動が多い（日本のデータでは学歴のRIIが 1.90） |
| 3 | しかし職業の身体活動には、心血管死亡との有益な関連が見出されていない |
| 4 | さらに職業の身体活動が多い人では、余暇の運動をしたときの保護効果も小さい |
つまり「量では埋め合わせがつくはず」という直観は、証拠に支持されていません。
格差は時間とともにどう動いているか
この格差が縮小しているのか拡大しているのかは、指標の取り方で結論が変わります。
Ferrari G, et al. Socioeconomic inequalities in physical activity in Brazil: a pooled cross-sectional analysis from 2013 to 2019. International Journal for Equity in Health. 2021;20:188. DOI: 10.1186/s12939-021-01533-z
ブラジルの VIGITEL 調査の2013〜2019年・359,038名を対象に、絶対的（不平等の傾斜指数 SII）・相対的（集中度指数 CIX）の両方で評価したものです。
| 指標 | 結果 |
|---|---|
| 余暇の身体活動（2019年） | SII 35.4／CIX 11.82。高学歴層に有利な大きな格差 |
| 能動的通勤（2019年） | SII −2.8／CIX −0.4。わずかに低学歴層に有利 |
| 絶対的格差の推移 | 変化なし |
| 相対的格差の推移 | 縮小（余暇 CIX: 18.3 → 11.8、総量 CIX: 8.4 → 5.5） |
| 女性・非白人 | 余暇の身体活動の格差は拡大 |
| 男性・白人 | 余暇の身体活動の格差は縮小 |
同じデータで、相対的には縮小し、絶対的には変化しなかった。そして下位集団によって方向が逆でした。
スウェーデン北部でも同様の複雑さが報告されています。2006・2010・2014年の反復横断調査で、学歴と職業による格差は2010年をピークに2014年には縮小した一方、所得による格差は絶対・相対とも有意な増加傾向を示しました（Szilcz ら, 2018, Scandinavian Journal of Public Health）。
縦断的に個人を追跡した研究は、さらに厳しい結果を示しています。
Franco M, et al. Physical activity modification over time according to socioeconomic position: results from the EPIC-Italy cohort study. BMJ Open Sport & Exercise Medicine. 2024;10:e001957. DOI: 10.1136/bmjsem-2024-001957
EPIC-Italy コホートの11年間の追跡です。ベースライン時点で、低学歴層はレクリエーション身体活動について不活動である risk が高く（全体 OR 1.50、1.40〜1.60）、一方で肉体労働者は専門職・管理職より不活動である risk が高くはありませんでした（OR 1.03、0.91〜1.16）。
ところが追跡終了時点では、低学歴層（OR 1.46）だけでなく肉体労働者（OR 1.33、1.18〜1.50）も不活動である risk が高くなっていました。著者らの結論は「不利な社会経済的地位にある人は、時間とともに身体活動が少なくなるリスクが高かった」というものです。
フィンランドの若年・中年被雇用者2,615名を5年間追跡した研究では、高強度の余暇身体活動がすべての社会経済的地位群で減少し、最も大きく減ったのは高世帯収入層（−11.42 MET）と高学歴層（−9.15 MET）でした。その結果として群間差は縮まったものの、高階層と低階層のあいだの格差は残りました。さらに、高学歴層では中強度が、高所得層では低強度が増えて高強度の減少を部分的に補った一方、低階層にはそうした補償的な増加が見られませんでした（Päivärinne ら, 2026, International Journal for Equity in Health）。
国のレベルで見ると
Chastin SFM, et al. Inequality in physical activity, global trends by income inequality and gender in adults. International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity. 2020;17:142. DOI: 10.1186/s12966-020-01039-x
WHO の国別データ（2016年）と、世界銀行・OECD・World Income Inequality Database の所得不平等データを突き合わせた解析です。国のGDP、GDPに占める医療費の割合、自己負担医療費で調整しています。
| 国の所得階層 | 所得不平等（四分位間比）が1ポイント上がるごとの変化 |
|---|---|
| 高所得国 | 女性の不活動率 +3.73%（0.89〜6.57） |
| 男性の不活動率 +2.04%（0.08〜4.15） | |
| 男女差 +1.50%（0.16〜2.83） | |
| 中所得国 | 同様の関係だが効果量は小さい |
| 低所得国 | 関係は認められなかった |
国の豊かさや医療費支出とは独立に、所得格差が大きい国ほど不活動な人が多く、男女差も大きいという関係です。ただし低所得国では成り立ちませんでした。これは生態学的研究（国を単位とした解析）であり、個人レベルの因果を示すものではありません。
格差を縮めたらどうなるか
Moreno-Llamas A, et al. Estimating the Reduction of Socioeconomic Inequalities for a More Physically Active Society: A Cross-Sectional Study of the European Union Country Members. Journal of Physical Activity and Health. 2024;21(11). DOI: 10.1123/jpah.2024-0232
2017年の EU 住民調査（18歳以上、n = 27,538）から、社会経済的地位が上がった場合に身体活動ガイドラインを満たす人が何人増えるかを推定したものです。年齢・性別・居住地・婚姻状況で調整しています。
| 要因 | 増加する人数（95%CI） | 人口寄与予防割合 |
|---|---|---|
| 大学教育（初等教育との比較） | 9,300万人（8,450万〜1億180万） | 35.46% |
| 上位の職業（低技能肉体労働との比較） | 2,850万人（2,460万〜3,280万） | 14.49% |
| 経済的困難が少ない（常に困難がある場合との比較） | 1億3,790万人（1億2,950万〜1億4,620万） | 55.42% |
社会経済的不平等を50%縮小させた場合の推定では、教育で1億4,810万人、職業で4,350万人、経済的困難で2億2,360万人に増えるとされています。
ただしこれは観察データに基づく反実仮想の推定であり、実際に学歴や所得を変える介入が同じ効果を生むことを示したものではありません。
いま言えること
- 「社会階層が高いほど運動している」という一般化は、余暇の身体活動についてのみ成り立つ。131研究のレビューで余暇は正の関連68%、職業は負の関連63%
- 4領域を検討した56研究のレビューは「正の関係が成り立ったのは余暇のみで、他のすべての領域では関係が存在しないか逆であった」と結論
- 日本のデータでも同じ。レクリエーションは学歴RII 0.54・収入RII 0.58（高階層ほど多い）、仕事関連は学歴RII 1.90（低学歴ほど多い）
- J-SHINE では、低所得ほど余暇の運動が少ない一方、低階層ほど座位時間が短く、両者を同時に満たす「最適な行動パターン」では社会経済的地位との有意な関連が消えた
- 加速度計データでは、低学歴層は平日には立ち・動き・歩いているが、週末にはその差が消える。一方で高学歴層の運動様活動の差は週末にむしろ広がる（平日+10.8%、週末+21.9%）
- 格差の大きさは層で違う。学歴による差は60歳以上で23.1ポイント、20〜39歳で10.8ポイント。女性で大きい
- 子ども・青年では社会経済的地位との関連が見出されていない。ただし著者らはこれを一次研究の量と質の問題に帰している
- 104,046名の研究で、余暇の身体活動は MACE・死亡と逆相関（高水準で HR 0.77・0.59）、職業の身体活動は正相関（非常に高い水準で HR 1.35・1.27）。多変量調整後も、層別しても同様
- ただし23研究・655,892名のメタ分析では、職業の身体活動と心血管死亡の関連は有意でなかった（男性 HR 1.00、女性 HR 0.95）。「有害」ではなく「有益でない」というのが、この統合の結論
- 職業の身体活動が多い労働者では、余暇の運動をしたときの保護効果も小さい
- 格差の推移は指標で結論が変わる。ブラジルでは相対的格差は縮小したが絶対的格差は変化なし。女性・非白人では拡大
- 11年追跡のイタリアのコホートでは、不利な社会経済的地位の人ほど身体活動が悪化した
- 所得格差が大きい高所得国ほど不活動率が高く、男女差も大きい。ただし生態学的研究であり、低所得国では成り立たない
この領域の知見をひとことで言えば、「運動格差」は運動の格差ではなく、余暇という資源の格差であるということになります。低階層の人が動いていないのではありません。動いていますが、それは選べる種類の身体活動ではなく、しかもその種類の身体活動には健康上の利益が確認されていません。
したがって「もっと運動しましょう」という呼びかけが届く相手は、はじめから偏っています。時間・費用・場所・回復のいずれかが確保されている人にしか、余暇の運動という選択肢は存在しないからです。
そして最後に、証拠の質について正確に述べておきます。身体活動パラドックスは、現象としては複数の大規模研究で再現されていますが、その原因については仮説の段階です。2026年のレビューが指摘するとおり、曝露測定の異質性・参照群の選択・交絡調整のばらつきという限界が残っており、機序の検証は横断的あるいは個人間比較のデザインに依存しています。
出典
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この記事は公表された研究の要約であり、診断や治療の助言ではありません。ここで扱った研究の大半は観察研究であり、集団レベルの関連を示すものです。個々の方の健康状態や運動の可否については、かかりつけ医にご相談ください。
